米Boston Consulting Group(BCG)と米Harris Interactiveは米国時間1月23日,両社が共同で行った2000年の北米年末商戦に関する調査結果を発表した。

 この調査結果によれば,2000年のホリデー・シーズンにプレゼントをオンラインで購入した米国消費者はおよそ5100万人。1人当たりの平均支出額は前年比62%増加した。ただし,商品をオンラインで購入しようとしたがうまくいかず,あきらめた人も1600万人いたという。

 「2000年のホリデー・シーズンで見られたオンライン消費動向の特徴は2つ。まず第1の特徴は,1999年よりも多数のユーザーがより多くを支出して高い満足感を得ていること。ただし,オンライン通販事業者は1600万人以上の顧客を獲得し損ねており,これが第2の特徴だ。1600万人の顧客を逃したことによる潜在的な機会損失は15億ドルにのぼる」(Harris Interactive,e-Commerce ResearchディレクタのLori Iventosch-James氏)。

 2000年のホリデー・シーズンが終了するまでに,プレゼントをオンライン購入した消費者数は前年を28%上まわった。このうちオンライン購入を初体験した消費者は,全体の約半分にあたる2300万人。

 オンライン・ショッピングを行った消費者1人当たりの平均支出額は276ドル。これは当初の予算より43%多く,1999年の平均支出額に比べると62%増となる。

 オンライン・ショッピングの満足度が高まっている反面,購入プロセスへの不満も依然として見受けられる。オンライン・ショッピングに満足と回答した人は全体の82%。前年の76%から6ポイント上昇した。ただし,オンライン購入者の約半数は何らかの問題に遭遇したと回答。この割合は1999年とほぼ同じ。

 「消費者が経験した不具合のほとんどは商品の在庫切れ。また注文した商品がクリスマスまでに間に合わなかったケースも5%程度あった」(BCG上級副社長兼Consumer Practice部門長のMichael Silverstein氏)。

 BCGとHarrisは,2001年の年末オンライン販売も引き続き堅調とみる。2000年のホリデー・シーズンにオンライン購入した消費者の18%は,ホリデー・シーズン後の値引きセールで1人当たり平均で128ドルを支出。オンライン人口の39%は,2001年の年末商戦でオンラインでの商品購入に前年より多くを支出すると回答している。

 この調査結果は,BCGとHarris Interactiveが北米のインターネット利用者を対象にして2001年1月3日~9日に行ったアンケート調査結果をまとめたもの。アンケート調査の対象者は2107名。Harrisが2000年10月に行った別の調査に協力した700万名から18歳以上の北米在住者を選出し,北米インターネット利用者の年齢層別人口に考慮してアンケート結果を集計した。

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