「2000年における米国の消費者の2000年のオンライン・ホリデイ・ショッピング利用金額は総額で108億ドルだった。前年比54％増となった。当初，販売不振などの懸念がささやかれていたが，結果的にはこれを吹き飛ばす売り上げを記録した」。米Jupiter Researchが米国時間1月17日に，調査結果を発表した。Jupiter社によれば，1999年の利用額は70億ドル強。

　調査は，Jupiter社が2000年11月から12月にかけて2000人のネット・ユーザーを対象に実施，回答を得たもの。

　Jupiter社によれば，2000年にオンライン・ホリデイ・ショッピングを利用した人はおよそ3600万人で，平均利用額は304ドルだった。

　「2000年の商戦における“勝者”は，バックエンド・システムの向上に費用をかけたオンライン事業者。利用客から高い満足度を得るという結果につながった。今後は，顧客の引き留め・拡大をはじめ，オンライン販売を持続的成長の軌道に乗せ，投資効果を明確にしていくことが求められる」（Jupiter社）。

　そのほかの調査結果は以下の通り。

・ドットコム企業の倒産や事業整理が相次ぎ，既存の小売ブランドに対してオンライン事業者の“劣勢”が伝えられていたが，ふたをあけてみるとWWWだけで営業するオンライン・ショップを利用した人もかなり多かった。オンライン事業者のショップと既存の小売店が運営するオンライン・ショップの利用比率は35％対37％。

・ネット・ユーザーがオンライン・ショッピングに求める要望は利用経験を重ねるにつれて年々高くなっているが，2000年の歳末ショッピングでも，1999年とほぼ同様の高い満足度を維持した。「非常に満足」と「満足」を合わせると全体の89％にのぼった。

・オンライン・ショッピングは，もはやニッチではなく，マス市場に拡大しつつあることが明らかになった。ほんの数年前までは，高所得者層による利用がほとんどだったが，今回の調査（2000年歳末）では，低〜中所得者層の利用が増大した。

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[発表資料]