米Phoenix Technologiesが米国時間1月16日に，同社のインターネット・ソリューション配信用ソフトウエア「PhoenixNet」をマザーボード・メーカー10社にライセンス供与することを発表した。提携先はAOpen社，Chaintech社，ECS社，EpoX社，Giga-Byte社，Jetway社，Legend-QDI社，MSI社，Soltek社，Zida社である。
これら各社はパソコンやインターネット端末機器向けのマザーボードを手がけており，10社を合わせた2000年の製品出荷数は4000万枚を上まわるという。今回のライセンス契約のもと，10社はPhoenixNetを自社製品に組み込む。
PhoenixNetにはROMベースとCD-ROM媒体がある。ROMベースのコンポーネントとツールは，マザーボードのフラッシュ・メモリーに組み込まれ，インターネットのデフォルト設定のパーソナライズを可能にする。
インストーラCD-ROM媒体にはユーティリティやアプリケーション，WWWアドレス参照，マザーボード用ドライバが含まれる。またコンピュータ・システム開発者はインストーラCD-ROMを，バンドルするコンテンツの設定にも使える。
ちなみに米International Data Corporation（IDC）の調査によると，デジタル装置技術の発達などにより，2003年には7億台以上のインターネット対応機器が利用されるようになるという。
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