パソコン市場の成長力にかげりが見えるなか，ハード・ディスク装置(HDD)ベンダーが“脱パソコン”への取り組みを本格化している。
米Quantumは米国時間1月3日に，家電製品へのハード・ディスク装置(HDD）の組み込みを促進する業界団体「A/V Solutions Alliance」を立ち上げたことを明らかにした。HDDを使ったビデオ・データ保存，いわゆるDVR（digital video recoder)技術の普及促進をねらう。
家電製品へのHDDを組み込む試みには，PVR（Personal Video Recorder）がある。これはHDDを使い，自動的に好みの番組を録画しておくもので，VTRの置き換えをねらっており。家電メーカーだけではなく，大手CATV事業者や衛星放送事業者などがセットトップ・ボックス（STB)にPVR機能を組み込む方向で開発を行っている。
米Cahners In-Stat Groupの調査によれば，2001年から2003年までの間にPVRの出荷台数は年平均成長率275％で伸びていくという。この期間に世界におけるPVR市場は，95万台から800万台を超える規模に成長する。別の調査では，2004年までに米国の1400世帯がPVRを活用するという。
A/V Solutions Allianceでは，「DVR技術を組み込む家電製品の開発ノウハウが十分でないベンダーに向けて，ハードウエアからソフトウエア，テストに至るワンストップのソリューションを提供する」（Quantum社）。Quantum社のほか，米C-Cube，米EnReach，米ExatelがA/V Solutions Allianceに参加する。
なお大手HDDベンダーの米Western Digital（WD）は米国時間10月16日に，民生機器向けストレージ製品の新会社「Keen Personal Media（PM）」を立ち上げたことを明らかにしている。広帯域接続向けソフトウエア／サービス，ハードウエアなどを提供する。テレビやインターネットのコンテンツ管理，TVベースの電子商取引などに焦点を当てる。
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