米Cahners In-Stat Groupが米国時間11月21日に,米国家庭の広帯域インターネット接続に関する調査結果を発表した。
それによると,オンライン接続を行っている米国家庭の約9%はDSLあるいはケーブル・モデムの広帯域インターネット接続を利用している。DSLとケーブル・モデム接続を合わせた加入者数は1999年から2004年にかけて77%成長し,売上高は同期間に10億ドルを超える程度から133億ドルに増加する。
「広帯域ユーザの33%が家庭内ネットワークを導入している。ストリーミング・メディアを主に活用している広帯域ユーザーはわずか5%である」(In-Stat社ISPサービス部門業界アナリストのDaryl Schoolar氏)。
その他の主な調査結果は以下の通り。
・25才~44才の広帯域ユーザーのうち65%は4年制大学あるいは大学院卒である。
・広帯域ユーザーの約40%は独身。
・50%以上の広帯域ユーザーは年収が5万ドル以上。
◎関連記事
■【TechWeb特約】米AT&T,CATV網使ったネット・サービス加入者が100万人に
■「今後も年率60%で伸びるケーブル・モデムだが,企業ユーザーは敬遠
■高速インターネット・アクセスでケーブル・モデムがDSLを今後数年はリード
■消費者の30.6%は地域電話会社による高速接続サービスを希望
■2005年時点での世界ケーブル・モデム・サービス加入者は5860万人に
■「ケーブル・モデムとADSLは対決せず共存,ともに高成長する」とIDC
■北米の広帯域接続サービス市場は2005年までに300億ドル規模に成長
■高速インターネット・アクセスでケーブル・モデムがDSLを今後数年はリード
[発表資料へ]