モバイル機器や電子メールの利用が従業員の労働時間に与える影響に関して調査した結果を，米CareerBuilderが米国時間10月11日に発表した。SurveySite社がCareerBuilder社とCareerPath.com社の依頼を受けて，1863人を対象にアンケートを実施したもの。
携帯電話機やハンドヘルド・コンピュータといった電子機器は，労働時間にほとんど影響を与えていない。調査によると，77％の労働者が電子モバイル機器の登場にもかかわらず労働時間は減少していないと回答した。
「職を探している人たちは，より多くの時間を職場以外で費やすことを切望している」（CareerBuilder社マーケティング部門副社長のDiane Strahan氏）。就職希望者の87％は，労働者が様々な仕事を処理するために個人や家庭に必需品を供給するなどして支援してくれる企業を望んでいる。また74％は在宅勤務が最も望ましいと回答を寄せた。
同様に，電子メールも労働時間に影響を及ぼしていない。電子メールは労働時間の長さに影響を与えていないとする回答者は70％。19％は1週間あたりの就労時間が増えたと答えた。電子メールのおかげで労働量が減ったという回答者は12％だけだった。79％の回答者は，1日に少なくとも1回は個人的な目的で電子メールを利用していた。
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