テレビ放送デジタル化の動きに合わせて，双方向テレビ（Interactive TV）が徐々に米国の家庭に浸透しつつある。双方向テレビ・サービスを可能にするためのデジタル・セットトップ・ボックスは，今年末までに米国1500万世帯にまで普及する見通しだ（Forrester Research）。

　双方向テレビとは，普通のテレビ番組に加えて，視聴者のリクエストにこたえて様々な付加価値を提供するサービスだ。好きな時間に好きな番組を見ることのできる，いわゆるビデオ・オン・デマンド（VOD），あるいは番組の途中で買い物のできるオンライン・ショッピングなどが典型的なサービスとなる。

　双方向テレビは80年代後半から90年代前半にかけて，米国のケーブルTV事業者を中心に事業化の機運が盛り上がったが，結果的には挫折した。1994年にTime Warner Cableがフロリダ州オーランドで開始した実験サービスには，4000戸の家庭しか加入せず，すぐに打ち切りになった。この直後に訪れた嵐のようなインターネット・ブームの前に，双方向テレビ・サービスはすっかり忘れ去られた。

昔も今も，視聴者のニーズを把握できず

　当時の双方向テレビはなぜ失敗したか？　最大の理由は，視聴者が何を望んでいるかを，ケーブルTV事業者が正確に把握していなかったからだ。VODもオンライン・ショッピングも，当時のコスト・パフォーマンスでは，視聴者に金を払わせるだけの魅力を備えていなかった。

　しかし双方向テレビは，インターネット・ブームが最盛期に達した99年ごろから，再び事業化への機運が高まってきた。これはケーブルTV事業者が，インターネットのEコマースに触発されたからだ。脚光を浴びるドットコム小売業者を横目に，「あれと同じことをケーブルTVでもやれないか」と考えたのだ。そして，かつて捨て去った双方向テレビ・プロジェクトを思い出したのである。

　しかし今回は，ケーブルTV事業者に加えて，DirecTVやEchoStar（両者は先ごろ，合併交渉を成立させたが，独禁法違反で阻止される可能性が高い）のようなDBS（直接衛星放送）業者，さらにAOLTVやMicrosoftTVなども参入しており，競争は以前とは比べものにならないほど厳しい。

　彼らは，ありとあらゆる双方向サービスの実験に取り組んでいる。極端な例としては，ドラマの最中に分岐点を設け，視聴者が何通りかのシナリオの中から好きなものを選べる，といったサービスも試された（ただし不評だった）。一方，AOLやマイクロソフトが導入しようとしているのは，インターネットとテレビ放送を一体化したサービスだ。しかし状況は以前と，そう変わっていないようだ。サービス提供者側はいまだに視聴者が，どんな双方向機能を求めているのか，正確につかんでいない。

ケーブルTVのような“天才的なアイデア”が見えない

　またITバブルが崩壊した2000年以降は，ケーブルTV事業者が，一旦盛り上がりかけた双方向サービスを，再びスケール・ダウンするケースが目立ち始めた。最大手のAT&T Broadbandでは，当初2000年～2001年にかけて，VODを中心とする最先端の双方向サービスを実施する予定だった。

　しかし2001年の夏にこの計画をあきらめ，当面はもっと初歩的な機能に限定することになった。具体的には，Tivoと呼ばれるDVR（デジタル・ビデオ・レコーダ）を，セットトップ・ボックスに組みこむことにした。DVRは，ビデオ・テープの代わりにハード・ディスクを採用したVTRだ。ランダム・アクセスが可能で，視聴形態の自由度を大幅に増してくれる。本格的なVODではないが，その準備段階にあるサービスと見てよい。

　しかし，双方向テレビが普及するかしないかは，決定的に魅力的なサービスが発案されるかどうかにかかっている。

　電波障害地域で細々と開始された米国のケーブルTV放送は，タイムワーナーのHBO（Home Box Office）とテッド・ターナーの開始したCNNによって爆発的に普及した。人工衛星を使ってテレビ番組を全米の基地局に配信し，そこからケーブルを使って各家庭にクリアな映像を送る――この天才的なアイデアによって，ケーブルTV放送はようやく日の目を見たのだ。

　双方向テレビもこれに匹敵するビッグ・アイデアが生まれない限り，大きなビジネスに成長する可能性は薄い。