ハイテク株の多い米国の店頭株式市場（ナスダック）の総合指数は，12月10日に3600，翌週には3700を軽く突破し，今や3800に迫ろうかという勢いである。余りの上げ足の速さに，市場関係者の間では急速に警戒感が広まっている。

　市場の牽引役は，もちろんインターネット株。特にIPO（株式公開）を果たした企業だ。9日には米VA Linuxの株式が公募価格の約7倍，10日にはネット競売業者の米FreeMarketsが公募価格の4倍になるなど，異常とも言える値動きを示した。市場関係者の間には，「利益が出るか出ないか分からない企業の株価も急上昇しており，典型的なバブル相場の兆候を示している」と警鐘を鳴らす人も少なくない。

　これに先立ち，米国の投資関係者の間で広く読まれているRed Herring誌の創刊者が，「インターネット・バブルはクリスマス直後に弾ける」と予言し，市場関係者は警戒感を募らせている。同誌の創刊者・兼編集者のMichael/Tony Perkins兄弟が11月に出版した「Internet Bubble」(Harper Business刊)も話題を呼んでいる。

　インターネット株がバブル化しているのは，誰の目にも明らか。もし予言するなら，「それがいつ弾けるか」まで言い当ててくれないと意味がない。著書のなかでPerkins兄弟は，「インターネット株は（バブル崩壊後），平均で50％下落する。バブル崩壊の第1段階は，クリスマス商戦直後に訪れる」とズバリ予言した。

　Perkins兄弟がバブル崩壊予言の拠り所とするのが，インターネット企業がクリスマス商戦に注ぎ込んだ，テレビなどへの巨額の宣伝広告費だ。「ネット企業は今年の商戦に総額10億ドル以上の宣伝広告費を注ぎ込むと見られる。巨額の広告費に見合う成果を上げられなかった企業から，株価が下がり始め，それがバブル崩壊につながる」と見る。

　大胆な予言の信憑性はともかく，著書で紹介されている，米投資業界の舞台裏は注目に値する。インターネット・ベンチャーを育て上げた，数多くのベンチャー・キャピタリストが現在のバブルの真相を告白しているのだ。

　たとえばOak Investment PartnersのパートナであるBandel Carano氏は，「我々はいつからかベンチャーを育てることよりも，株価を育てることに熱中し始めた。その方が手っ取り早く儲かるからだ」と言い切る。Benchmark CapitalパートナーのBob Kagle氏は「我々は史上最大の投機過剰市場のまっただ中にある」と語る。つまりインターネット・ブームの影の立役者たちが，そのバブル性を自ら認めているのだ。

　インターネット・バブルの恐ろしさは，それが米国から欧州，さらに日本を始めとしたアジア諸国にも伝染しつつあることだ。12月17日のニューヨーク・タイムズによれば，南米ブラジルでもインターネット株が急騰しているという。このような状況下で，本家本元の米インターネット・バブルが弾けた場合に，ようやく立ち上がりつつある米国以外のインターネット産業への影響が危惧される。

（小林雅一＝ジャーナリスト，ニューヨーク在住，masakobayashi@netzero.net）