シドニー・オリンピックは，これからいよいよ佳境に入るが，米国での関心の高まりは今一つだ。テレビ視聴率はこれまでのところ平均14％と，五輪放送史上，最低を記録している。背景には，昨今のIOC（国際オリンピック委員会）スキャンダルで，米国民にすっかり愛想をつかされてしまったこと，米国の国技とも言えるフットボール（NFL）のシーズンとかち合ってしまったことなどが挙げられる。

　五輪の独占放送権を買い取ったNBCの報道体制にも，批判が浴びせられている。まず時差の関係で，米国民は生中継が見られない。しかも放送局は，視聴率が稼げる夜のプライム・タイムに合わせようとするから，さらに時間が後ろにズレる。結局，実際の競技時間より丸一日遅れて放送される。この間にたいていの人は，新聞やインターネットで競技の結果を知っている。これではテレビを見ても白けてしまう。

　特定の競技しか放送されないことも，評判が悪い。テレビで見られるのは，米国が強い水泳，（今年は駄目だったが）体操，陸上など，いくつかのメジャーな競技に限られる。水球，射撃，テコンドーといったマイナーな競技は，ほとんど映さない。柔道さえ放送されなかったので，私は日本人の金メダル獲得を見ることができなかった。

　こうした，普段は目立たない競技を見るための手段として，事前に注目を集めたのがインターネットだった。コストのかからないストリーミング技術の導入によって，マイナーな競技もネット放送されるのでは，と期待されたのだ。

　ところがIOCの商業主義によって，この期待は打ち砕かれた。IOCはオリンピック開催に先立ち，「ドットコム・メディアは，インターネットでビデオやオーディオを放送してはいけない」という決定を下した（ネットに流して構わないのは，競技結果などデータだけ）。ドットコム・メディアのジャーナリストには，記者証さえ発行されなかったので，競技会場からも締め出されてしまった（NBCのようなテレビ局や，米IBMのようなスポンサーがインターネット放送するのは構わない）。

　こうした決定は，テレビ局との摩擦を回避するためのものだ。1984年のロサンゼルス・オリンピック以来，五輪はすっかり商業化してしまい，今では企業中心のビジネスとなってしまった。今回のシドニー・オリンピックでは総額50億ドルの収入が見込まれているが，最大の収入源がテレビ放送権の売り上げである。IOCの懐には，世界中のテレビ局から13億ドル以上の放送権料が転がり込む。

　これだけのお金を気前良く払ってくれるお得意様を，粗末に扱うわけにはいかない。もしドットコム・メディアに競技放送を許してしまえば，テレビ放送を見るはずの視聴者を，インターネットに向かわせてしまう。テレビ局幹部の顔を立てるには，これは絶対に許可するわけにはいかないのだ。

　そうでなくとも，IOCは伝統的にニューメディアの導入には保守的な姿勢を貫いてきた。テレビは第二次世界大戦直後のニューメディアだったが，これに対してもIOCはシブシブ参入を許した形だった。オリンピックが初めてテレビ放送されたのは，1948年である。当時，BBC（British Broadcasting Corp.）放送がIOCに払った放映権料はわずか3000ドル。当時と今の物価の違いを換算しても，やはり信じられない安さである。

　IOCはこれで金儲けする意図は全くなかったようだ。むしろ将来の収入源の一つとして，「放送権」というビジネス・モデルを試してみたに過ぎなかった。実に微笑ましいことに，IOCはBBCから送られた小切手を換金しなかった。当時，BBCが財政難にあえいでいることを知ったIOCは，「気の毒だ」と同情し，結局金を受け取らなかった。現在のIOCと比較すると，文字通り隔世の感がある。

　さてシドニー・オリンピック終了後，IOCは今年12月の総会で，インターネットの今後の扱いを検討する予定だ。いずれ正式なメディアとして認可せざるを得ないことは明白だが，それは早くても2012年以降になりそうだ。それまでは現在のテレビ放送権契約が切れないのである。何とも気の長い話だが，それまでには広帯域ネットワークも整備され，ストリーミング放送への準備も万端だろう。

（小林雅一＝ジャーナリスト，ニューヨーク在住，masakobayashi@netzero.net）