「十分な教育の機会や制度がないこと」が，ITエンジニアが抱く「仕事，会社に対する不満」のトップ項目に――。
日経ITプロフェッショナルは7月4日から，「ITエンジニアのスキルアップ/キャリアアップに関する意識調査」を実施中だ。調査は7月17日に締め切る予定だが，早くも3000人以上の方から回答を得られた。
最終的な結果は「日経ＩＴプロフェッショナル」9月号（9月1日発売）に掲載するが，ここでは中間報告として，その一部をご紹介する。
厳しい時代にどう立ち向かうか
まずは本調査の目的を説明しよう。
現在，日本は出口の見えない不況の真っ直中だが，相対的に見てIT業界は，これまでは堅調な成長を続けてきたと言える。だが，今後は予断を許さない。筆者が聞いた範囲内でも「昨年までとは比較にならない厳しい状況」と語る業界関係者が多数である。「昨年までは，悪い会社もあれば良い会社もある“まだら模様”だったが，今や業界全体が“土砂降り”だ」と直截に表現する人もいる。
ITエンジニア個人にとっても，かつてない厳しい時代が到来することは容易に想像できる。「会社に頼らない」スキルアップやキャリア・メイキングの方法を持ち，文字通りのITプロフェッショナルにならなければ，淘汰の時代を生き残ることは難しいだろう。
こうした状況下で，ITエンジニアが自身のスキルアップ/キャリアアップに関して，どのように考えているかを知ることが，本調査の目的である。
「中国やインド企業の台頭」を意識
調査では全体的な状況として，「IT企業の今後」について聞いている。「現在よりも先行きは暗い」（41.1％，7月8日時点＝以下同），「現在とほぼ同程度で推移する」（39.5％）の順になった。
次に，その「理由」について聞いたところ，最も多いのは「中国やインドなど，アジア系新興ＩＴ企業が台頭するから」で21.1％。次いで「日本のIT企業は，“人貸し業”の意識から抜けられないから」という項目だった（18.8％）。
実際，「意見欄」にも「経営陣は我々に，資格取得など，顧客に説明しやすい“形式的”なスキルアップは強要するが，競争力向上につながる構造改革，経営判断などしたことがない。このままでは近い将来，中国やインド企業に仕事を奪われるのは明らかだ」といったものや，「ソリューションとは名ばかりで，単に顧客先に送り込む人数の確保ばかりに血道を上げる，会社の現状に絶望した」といった意見が多く寄せられている。
こうした状況下で，ITエンジニアは「現在の仕事に満足しているか」――。この問いに対する結果は，「まあ，満足している」（34.2％），「やや，不満である」（29.5％）の順になり，消極的ながらも満足と感じる人が不満足を上回っている。
この設問で「やや，不満」「非常に，不満」と回答した人には「理由」も聞いた。こちらは「十分な教育の機会や制度がなく，スキルを高められない」（11％），「給与・賞与が十分でない」（9.8％），「自分の能力を発揮できるプロジェクトがない（参加できない）」（9.3％）という順。「長時間労働や休日出勤が常態化している」を選択した回答者は5.3％。理由としては，上から8番目にとどまった（図）。
「会社にはもう期待できない」
この結果を裏付けるように「意見欄」には，「当社には，人材教育に金をかけようという意識がそもそもない」，「我々，若手社員を教育しスキルアップさせる制度も，人材（先輩）も社内になく，自ら学ぼうにも時間も金もない」といった，教育・研修制度に対する不満や不信を表明する意見が，多数見られた。
中には「知人の会社は，外資系に変わった途端に教育・研修制度が充実したと聞く。うちも早く外資系にならないかなどと，同僚と言い合っている」というシニカルな意見もあった。
この他の「意見」を見ても，総じて「厳しい時代を生き抜くにはスキルアップが必須だが，会社にはもう期待できない（期待しない）」――という決意を持つITエンジニアが多いようだ。
実際，今後ITエンジニアにとって重要なファクターになると思われる「市場価値（マーケット・バリュー）を高める方法」について聞いた設問では，「他人に負けない，自分がナンバーワンと言えるような得意分野を持つ」が23.6％でトップ。「とにかく，現在の仕事に全力を傾ける」という，従来型の方法は12.1％にとどまった。
転職経験についても，全体の41.5％は「転職経験がある」。現時点で「転職経験がない」人も，29.6％は「過去に，転職を考えたことがある」，15.9％は「現在，転職を検討中」で，「転職を考えたことがない」という，ある意味で幸福な人は17％だった。
このようにITエンジニアは，いっそう厳しくなる時代を感じ取り，戸惑いを感じながらも，その準備を着々と進めようとしているようだ。
Webによるアンケートは現在も実施中なので，本欄をご覧の皆様にも，ご協力をいただければ幸いである（調査の概要閲覧とご回答はこちらのページからお願いします）。
（安倍 俊廣＝日経ＩＴプロフェッショナル）
