Javaコミュニティと米Sun Microsystemsとの関係は，常に緊張をはらんだものだった。Java技術は結局誰のものなのか----この点をめぐって，微妙な綱引きが繰り返されてきたからだ。この6月に開催された世界最大のJava開発者会議「JavaOne2000」では，綱引きの最新の状況がやや見えてきた。どうやらSunは，Java技術をゆっくりとではあるが，開放しようとしているようなのだ。
1995年に最初のJava技術が公開されたときには，Javaは確かにSunが1社で開発した技術だった。だが，その機能範囲はどんどん広がっている。今のJava技術は，携帯電話向けソフトエウア開発から，企業システム向けのサーバー側ミドルウエア，また電子商取引用Webアプリケーションの構築まで，実に多様な分野をカバーする。その仕様策定や実装では，多くの企業が協力している。だが，できあがったJava技術の知的財産権はSunが握っており，Sunとライセンス契約を結んで購入しなければならない・・・。
このままでは，各社の不満が爆発してしまう。当然，Sun側も，こうしたアンバランスにはかねてから気づいており，Java技術の縛りを徐々に緩める姿勢を示している。
1998年12月にSunは，Java技術のソース・コードを公開することを表明。そのためのライセンス形態であるSCSL（Sun Community Source License）を新たに作り上げた。SCSLの評価はまちまちだが（「タダでバグ取りさせるためのライセンス」と酷評する向きもある），少なくともJavaがオープン化を進める過程のなかでの前進には違いない。ここで同時に登場したのが，Javaの仕様策定プロセスを定めたJCP(Java Community Process)である。
Java言語の設計者であるJames Gosling氏は1996年の第1回JavaOneで，Java技術の開発方針を述べている。標準化機関のようなスローな動きでもなく，インターネットでの無秩序なディベートでもなく，「エキスパートから成る少数精鋭のチームで，シンプルさを保ちながら作る」との内容で，初期のハッカーらしい意見といえる。JCPは，この考え方をルールとして定めたものといえるだろう。好意的に見れば，業界団体とも，オープンソース・コミュニティとも違う，新たなモデルを作ろうとしていたのだ。
だがSunにとっては良いアイデアでも，他の企業にとっては必ずしも満足できるやり方ではなかった。せっかく開発に協力しても，知的財産権はSunが持っていってしまうからだ。
その不満を解消するための，一種のオマジナイが「標準化」だった，という見方もできよう。Sunは1997年以来，最初はISO IEC/JTC1で，次にECMAで，Java技術を国際標準にするべく活動してきた。Java技術が晴れて国際標準となれば，ライセンスのことを気にせず，誰でもJava技術を利用できるようになるはずである。実際，標準化団体ECMAには，Javaの言語仕様だけでなく，Java2プラットフォームのAPIなどを含めた包括的な仕様を提出すると，Sunは言っていた。
だが1999年12月，SunとECMAは決裂する。Sun側は，Java技術の著作権の所在がSunにあることの確認を求めたという。国際標準となる技術に，特定の企業の著作権表示が認められることは考えにくい。決裂を覚悟の上の要求だったといえる。この段階で，SunはJavaを国際標準にすることをあきらめたのである。
国際標準をあきらめた上は，それに代わるものが必要だ。そこでSunは「JCPを改良して，産業界に受け入れられやすいものにしていく」ことを約束した。その成果が，2000年6月から施行が始まっている「JCP2.0」である。
JCP2.0を定めるにあたり，Sunは産業界の有力各社を集めて議論したという。JCP2.0では，議決機関「Executive Committee」を設け，暫定的に22社がメンバーとなった。今後のJava技術の方向性を決めるのは，SunではなくExecutive Committeeとなる。
ただ，知的財産権はいぜんSunのもの。この点については「検討中」であるという。それにしても，議論の場ができたことは前進といえる。いわば，議会が初めて開かれるようなもの。その観点からはJava技術の「民主化」が始まったのだ。別の言い方をすれば，今後のJava技術の責任は，Sunだけでなく産業界の各社が背負うことになる。
もう一つ，Javaのオープン化に関するSunの態度を左右する要素として，米Microsoftの影響を見逃す訳にはいかない。Microsoftは1995年にJava技術をライセンスし，その後，同社独自の機能をふんだんに盛り込んだJava環境をリリースした。ここでMicrosoftがとった行動は，Sunをいたく神経質にさせた。
Microsoftは同社独自のJava技術（Windowsの機能をフルに利用できるようにしたもので，当然Windows上でしか動かない）を普及させようとしていたのだが，これはJavaの互換性維持や，開発者コミュニティの育成とは相容れない考え方だったからだ。Sunが「100% Pure Java」認定制度を打ち出したのも，Javaのライセンシに対して厳しい互換性チェックを義務付けたのも，背後に「Microsoftの影」があったからだ。
ただ，その後の「Sun対Microsoft裁判」および「司法省対Microsoft裁判」の過程で，Java技術の非互換性を招くような措置はルール違反と認定されている。裁判に悪影響を与えないためか，最近のMicrosoftはJavaに関しては沈黙している。SunにとってMicrosoftが脅威ではなくなったことも，Java技術の規制緩和のうえではプラス材料といえる。
もちろん，知的財産権の所在をはじめ，問題のすべてが解決された訳ではない。今後も，面倒なことはたくさん起こるだろう。ただ，筆者が以上の成り行きをみていて思うことは，特定の企業の利益だけではない価値観をもって，Java技術に関して真剣に考え，積極的に行動している人たちがいる，ということだ。すべての技術には，それに関わる人間の「思い」が込められている。そしてJava技術が背負っている「思い」はとてつもなく大きい。そのことを改めて感じる。
ここではJCPをめぐる動向を述べたが，JavaOne2000での他のトピックスは小冊子「JavaOneレポート」で取り上げる。くわしくは「日経Javaレビュー」（ http://java.nikkeibp.co.jp/ ）をご覧いただきたい。「思い」が詰まった冊子になる予定である。
(星 暁雄＝日経Javaレビュー編集長)
