展示会／カンファレンス「Interop Tokyo 2005」において，6月8日に「本音が聞きたい，検疫ネットワーク」と題したパネル・ディスカッションが実施された。目的は，検疫ネットに関係するベンダーの技術責任者による議論を通して，検疫ネットの現状や問題点などを浮き彫りにすること。以下，議論の一部をまとめた。
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| NECの北風二郎氏 |
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| ネットマークスの正木淳雄氏 |
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| 三井物産セキュアディレクションの伊藤良孝氏 |
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| ラックの西本逸郎氏 |
治療（復旧）が大事
「検疫ネットでは，危険なパソコンを『隔離』することばかり強調されるが，『復旧（治療）』も大事である。隔離されたままでは，そのユーザーは仕事ができない。隔離されたパソコンを“治療”して，LANに接続できる状態にする仕組みが重要だ」――。NEC 企業第一ソリューション事業部の北風二郎氏は指摘する。
現在では，さまざまな「検疫ネット・ソリューション」が市場に出ている。「選択の際には，治療の仕組みをどのようにサポートしているか調べるべきだ。サポートしていないソリューションを導入する場合には，別の“仕掛け”で治療することを検討する必要がある」（北風氏）
ネットマークスの正木淳雄氏も治療の重要性を強調する。しかしながら，「ベンダーや組織が提唱する検疫ネットの仕組み――NAPやNAC，TNC――では，治療については決められていない。これらの仕組みが行うのは，エンドポイントの情報を基にネットをコントロールすることだけ。治療についてはサード・パーティ任せにしているのが実情」（正木氏）と指摘する。
また，「一口に“治療”といっても，それほど容易ではない」（正木氏）という。社内にはさまざまな環境のマシンが存在するためだ。マシンのOSの種類や，管理体制が整っているかどうか（例えば，資産管理ソフトの導入の有無）によって，「OSのパッチやウイルス対策ソフトのパターン・ファイルなどを更新する手順や仕組みは異なってくる」（同氏）。
セキュリティを向上させるツールではない
三井物産セキュアディレクションの伊藤良孝氏は，「検疫ネットの仕組み自体は，セキュリティを向上させるものではない」と発言した。というのも，「検疫ネットは，LANに接続しようとするマシンが，あらかじめ設定したレベル（ポリシー）を満たすかどうかチェックするだけの仕組みである。脅威やインシデントをリアルタイムに検出したり，防御したりするものではない」（伊藤氏）ためだ。
「リアルタイムで脅威を検出／防御するシステム――例えば，ウイルス対策ソフトやIPS（侵入防御システム）――と連動させないと，セキュリティを向上させる仕組みにはならない」（伊藤氏）
これについては，ほかのスピーカも同意する。「『ワームを検出／駆除する』『情報漏えいを防止する』といったことは，別の仕組みで行うべきこと」（正木氏）。これらの仕組みが事前に組み込まれている検疫ネット・ソリューションも少なくないという。
モデレータを務めたラック SNS事業本部の西本逸郎氏は，本パネル・ディスカッションを総括し，「検疫ネットは『治療』がポイント」であることを改めて強調した。加えて，検疫ネットを導入する際にはネットワーク構成や運用体制の変更を強いられる場合があるが，「社内のマネジメント体制を整えるよい機会と考えて取り組むべき」であるとまとめた。
（勝村 幸博＝IT Pro）
