ソフトウエアの権利保護活動を行っている米国の非営利団体Business Software Alliance（BSA）とCouncil of Better Business Bureaus（CBBB）は現地時間12月9日，インターネット・ユーザーに対して実施したスパム（迷惑メール）に関する意識調査の結果を発表するとともに，スパムを相手にしないよう警告した。

　調査を実施したのは米Forrester Research。調査対象は，ブラジル，カナダ，フランス，ドイツ，英国，米国――以上5カ国のインターネット・ユーザーそれぞれ1000名。「スパムで紹介された商品／サービスを購入したことがある，あるいは，紹介された商品／サービスをよいものだと思ったことがある」という問いに対して，「はい」と答えたユーザーの割合は，ブラジルが66％，フランスが48％，英国が44％，ドイツが43％，米国が41％，カナダが32％――だった。

　また，「どういったタイプの商品／サービスを購入したか，あるいは，よいと思ったか」という問いに対する米国ユーザーの回答は，洋服／宝石が22％，コンピュータ・ソフトウエアが21％，旅行／レジャーが16％，調査／求人が15％，健康／医薬品が14％，金融が11％，アダルトが11％，教育が10％――だった。

　「コンピュータ・ソフトウエア」という回答が比較多かったのを受けて，BSAとCBBBでは，「スパムで紹介されるソフトウエアは違法な海賊版であることが多いので，購入しないように」と注意を呼びかけている。また，スパム全般についても，相手にしないよう呼びかけている。

　アンチウイルス・ベンダーであるフィンランドF-Secureも，今回の調査結果を受けて，「スパムが機能するのは，スパムで紹介されている商品／サービスをユーザーが購入してしまうからだ。買わないようにしよう」と呼びかけている。

　ユーザーがスパムに反応している限り，スパムはなくならない。どんなに魅惑的な商品／サービスが書かれていても，購入しないことはもちろん，反応しない（返信や問い合わせなどをしない）ようにしたい。

◎参考資料
◆BSA and Council of Better Business Bureaus Warn Online Holiday Shoppers: Don’t Get Scammed by Spam（米BSA）
◆Lots of people find spam useful（フィンランドF-Secure）

（勝村　幸博＝IT Pro）