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図1●「2003年度のIT化投資は前年度に比べてどうなるか」を聞いた。「前年度並み」が半分で「大幅に増える」「やや増える」を含めると9割に(有効回答426社)
 IT戦略情報誌「日経アドバンテージ」は8月下旬,東京や大阪の証券取引所の二部,ジャスダックやマザーズ,ヘラクレスなど新興市場に上場する約2000社を対象に「IT投資調査」を実施した。回答を得た426社のうち2003年度のIT投資額は「大幅に増える」「増える」「前年度並み」と回答した企業は約9割に達し,不況下にもかかわらず経営革新を目指しIT投資に強い意欲を示していることが分かった(図1)。

 「2003年度のIT投資額は売上高の何パーセントになるか」を聞いた結果,平均では売上高の約1.3%をITに投資することが分かった(図2)。IT活用が企業にもたらす効果について,47.8%の企業が「競争力向上に大いに貢献する」と回答。「競争力向上ほどではないが期待している」の42.3%と合わせ,9割の企業がIT活用に期待している。

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図2●「2003年度のIT投資額(人件費含む)は,売上高のおよそ何パーセントか」と数字で聞いて集計し,平均で売上高の約1.3%になった(有効回答253社)

 「現在,重視するIT活用の効果は何か」を聞くと74.1%の企業が「情報や知識の共有」と回答。「今後重視するIT活用の効果は何か」では第1位が「意思決定の迅速化」(41.1%)になったほか,「直行直帰や在宅勤務といったワークス・タイルの改革」(39.9%)や「ガラス張りの経営」(39.7%)などマネジメント改革を重視する回答が上位に並んだ。

 「現状のIT活用は会社の競争力向上に貢献しているか」では22.1%の企業が「競争力向上に大いに貢献している」と回答。「やや貢献している」は56%で8割近くがIT活用の貢献を認識。

 「IT導入の課題は何か」では,67.8%がウイルス対策などセキュリティを第1の課題にしており,「費用対効果が分からない」(48.5%),「社員の情報リテラシが乏しい」(33.6%)などが続いた。

(大山 繁樹=日経アドバンテージ副編集長)

(詳細は10月1日発売の日経アドバンテージ10月号参照)