ITJapanAward2009 受賞企業 決定! 日経BP 40th
 日経BP社が発行する総合IT誌「日経コンピュータ」は、優れたIT活用事例を表彰する「IT Japan Award 2009」の受賞企業を決定しました。2009年1月から3月末までに集まった応募案件は78件。松田晃一 情報処理推進機構(IPA)ソフトウェア・エンジニアリング・センター所長を委員長とする審査委員会において最終選考を行い、経済産業大臣賞(グランプリ)、準グランプリ6件、特別賞3件を決定しました。
三菱東京UFJ銀行

(2009/07/06公開)

いなぎ図書館サービス

(2009/07/07公開)

セイコーエプソン

(2009/07/08公開)

チューリッヒ保険

(2009/07/09公開)

ツムラ

(2009/07/10公開)

テクノプロジェクト

(2009/07/13公開)

日本通運

(2009/07/14公開)

東邦チタニウム

(2009/07/15公開)

リコー

(2009/07/16公開)

良品計画

(2009/07/17公開)

 
  APC EMC2  
 
  f5 vmware  
 
  HitachiSystems BROCADE  
 
  IBM Microsoft  
 
  NTT DATA SIGMAXYZ 
 
  UNISYS FUJITSU  
 
  MDIT ORACLE  
 
  HITACHI accenture  
 
  NRI 日本HP  
 
  セールスフォース・ドットコム シスコシステムズ  
 
  新日鉄ソリューションズ プライスウォーターハウスクーパース コンサルタント  
   
■IT Japan Award 2009について■

■応募要綱
IT Japan Award 2009事務局(日経BP社 日経コンピュータ編集部内)に、電子メールまたはFAX、郵送で「応募用紙」を送付。応募用紙の主な記入内容は以下のとおり。
(1)情報システム名(またはプロジェクト名)
(2)構築・活用しているシステムの稼働日、成果が表れた年月
(3)構築・活用しているシステムの狙いや目的
(4)構築・活用しているシステムの特徴について以下から2つ選び、それぞれのアピール点を記入
   ・経営革新・業務改革への貢献度
   ・システム構築・活用における独創性
   ・費用対効果の高さ
   ・採用技術・手法の先進性
   ・業界へのインパクト
(5)構築・活用しているシステムの構成
(6)その他のアピールポイントとして、構築・活用しているシステムにかかわる記事が新聞や雑誌で紹介されたり、各種イベントで紹介されたりした実績があれば、それらを記入

■応募条件
2008年1月から2009年3月までの間に、応募対象となる「システムが稼働」、または「活用の成果が認められた」ことを条件とした(後者の場合はシステムの稼働時期は問わない)。

■募集期間
2009年1月15日~3月30日到着分まで。

■審査方法
大学や企業、団体などのIT有識者で構成する審査委員会の審査を経て、優れた情報システムを構築・活用し顕著な成果をあげた企業・団体を選出しました。

■審査委員
 審査委員長:
  松田 晃一 氏(情報処理学会 元副会長/情報処理推進機構(IPA)ソフトウェア・エンジニアリング・センター 所長)
 審査委員:
  魚田 勝臣 氏(情報システム学会 事務局長/専修大学 名誉教授)
  鍜治 克彦 氏(経済産業省 商務情報政策局 情報政策課長)
  喜連川 優 氏(情報処理学会 副会長/東京大学生産技術研究所 教授/戦略情報融合国際研究センター長)
  根来 龍之 氏(経営情報学会 会長/早稲田大学IT戦略研究所所長)
  原田 俊彦 氏(日本情報システム・ユーザー協会 常務理事)
  桔梗原 富夫(日経コンピュータ編集部長)
*前回(IT Japan Award 2008)の受賞企業は「こちら」をご覧下さい