女性、外国人、少数民族などを受容し活用できる組織を作る人材管理手法のこと。ダイバーシティーは多様性の意。日本企業においては、女性や外国人の活用推進が重点課題とされることが多い。

　多様性を持つ組織は、様々な視点から物事を検討できる風土を持つ。その半面、「あうんの呼吸」といったやり取りが難しく、合意形成に時間がかかりがちになる側面も持つ。特に、女性活用の推進と業績との関係については多くの調査例があるが、因果関係ははっきりしないとされる。

　ニッセイ基礎研究所は女性活躍と企業業績に関する先行研究を検討した結論として、「一部の研究では、女性活躍と企業業績の間には正の関係があり、さらに統計的に有意であるという結果を出しているが、その反対の結果を主張している研究もあるなど、その結果は収斂していない」としている（資料へのリンク）。

　経済産業省が主管した男女共同参画研究会は、2003年に公表した報告「女性の活躍と企業業績」（資料へのリンク）において、「女性が活躍できる風土を持たない企業が単に女性比率を高めても利益率を上げることはできない」と指摘している。

　2015年8月に女性活躍推進法が成立し、女性登用の推進は社会的要請ともなっているが、女性の視点や特性をどう経営や業務に役立てたいのか、経営層と合意形成したうえで取り組むことが、スムーズな推進には不可欠である。