矢崎総業は、グローバルな経営情報をいつでも把握でき、迅速な意思決定が行える環境を整えるために、全社規模の業務改革プロジェクトを推進している。プロジェクト発足にあたって、IT部門からも人材を送り込む必要があった。
同社のIT部門は当時、ITインフラの構想・企画から保守・運用まですべてのフェーズに関わっており、システムの構成製品に関する調達や契約も担当していた。戦略プロジェクトに割く人手を確保するために、同社はITインフラ業務の見直しを実施。IT部員を企画や要件定義などのコア業務に注力させるために、その他の業務を外部にアウトソースすることにした。
本資料では、矢崎総業がIT部門の「非コア業務」を外部に移管した経緯を振り返り、成功のポイントや移管前後の変化、成果などについて説明する。同社は、複数のシステム製品ベンダーとの交渉や調整業務をまとめて一任できる「コアサプライヤ」の選定が、IT部門の業務効率化のカギと考え、独自の基準を設けて選定を進めた。
本資料では、高度な障害対策が必要な場合の高可用性の実現方法や、どのようなシステムを選択すればよいかの判断ポイントについて、マンガで分かりやすく解説する。目的や技術レベルに合ったものを選ぶことが肝要だ。
本資料では、クラウド移行の必要性や移行に際して多くの企業が直面する課題を示したうえで、これらの課題の多くを解決する手段として、「ハイブリッドクラウドインフラ」を提案。その機能や効果を紹介する。
本資料では、マルチクラウド運用に伴う課題の解決に向けて、全社のクラウド利用を管理し、ベストプラクティスを推進するチーム「センターオブエクセレンス」の設置を提案。さらにクラウド運用の成熟度を評価し、高める方法を解説する。
本資料では、マルチクラウド活用のポイントを8つの観点から解説。クラウド導入、DevOps実践、クラウド財務管理、ガバナンス実践、セキュリティ確保など、マルチクラウドを活用するうえで組織として重要な点をまとめている。
本資料では、ストレージ仮想化ソフトをベースとしたHCI（ハイパーコンバージドインフラ）を導入し、非効率や柔軟性の欠如といったITインフラの課題を解決した国内4社の取り組み概要を紹介する。
