資料の紹介
住友重機械工業は、世界各地の拠点でのセキュリティ対策を強化するため、新たに標的型攻撃対策ソリューションを導入し、日本を統括拠点として、2016年6月に運用を開始した。同社は中国をはじめとするアジア圏への進出を加速しており、日本と同じレベルのセキュリティを世界中の拠点で確保することが急務となっていた。
同社の情報戦略グループはそれまでも、高度化するサイバー攻撃から、国内外の拠点にある図面や設計・製造データなどの重要な情報を守るために、新たなセキュリティ対策を模索してきた。しかし、セキュリティ分野は専門性が高く社員が担当するにはハードルが高いことに加え、コストの問題もあり、導入を見送ってきた。
本資料では、住友重機械工業が導入した標的型攻撃対策ソリューションについて、選定理由や購入効果、今後の課題などを紹介する。導入後、海外の工場でスタンドアロンのパソコンをネットワークに接続した際には、ウイルスの存在を検知してアラートを発し、感染を未然に防ぐなどの成果を上げている。