資料の紹介

　競争力低下が叫ばれて久しい日本のモノづくり。現状を打破し、生産プロセスのイノベーションを実現するには、効率的な情報共有が欠かせない。しかし、日本の製造業における情報共有の在り方には、一人当たり年間70万円もの改善余地がある。2015年に従業員300人以上かつ売上高300億円以上の製造業の現場部門を対象に実施したアンケート（※）で明らかになった。

　アンケートの結果から、日本の製造現場で他拠点のスタッフや協力企業／取引先と情報を共有する際の中心的手段は、電子メールであることが分かった。電子メールと電話だけでは十分にコミュニケーションできないため、外出や出張が発生している。また、メールに添付できない大容量ファイルの送信やセキュリティ確保に多くの時間や手間が費やされている。さらに、回答者の多くが電子メールの誤送信を経験しており、情報漏えいのリスクになっている。

　本資料では、上記のアンケート結果から、ムダな外出や出張、情報のやり取りで発生する時間や手間、誤送信への対処時間といった改善余地を洗い出してコスト換算したうえで、製造業現場に必要な情報共有の改善ポイントを解説する。

(※)出典 「製造業・情報共有白書」(2015年、日経BPコンサルティング）