“曲がり角”を迎えつつあるビデオ会議システム
「プロジェクト立ち上げに当たり、関係するメンバーを集めて会議を開きたい」「先月の売り上げデータの詳細を、支社の担当者にすぐに確認したい」――。
こうした情報共有が迅速に行える社内環境を整備することは、今日のビジネスの必須条件だ。迅速な経営判断や、他社に先駆けた施策の実施などは、すべて社員同士のスムーズな意思疎通があって初めて成り立つものだからだ。
もちろん、物理的に離れた拠点・店舗が複数ある企業の場合は、遠隔コミュニケーションの手段が必要になる。ビデオ会議システムがその一例だ。離れたところにいる相手の顔を見て会話できるため、出張の手間やコストを削減しながら、直接会うのと変わらないレベルの情報共有が可能になる。いまやビジネスに欠かせないものになっている企業は多いだろう。
一方、モバイルデバイスの普及により、働き方が大きく変わりつつある現在は、新たな課題も見えてきた。
例えば、ビデオ会議は、会議室に設置したMCU（多地点接続装置）や専用端末を用いて利用するもの。特定の部屋でしか使えない点が、モバイルワーク／テレワークといった自由度の高い働き方の阻害要因になるケースが指摘されている。
当然、設置台数も限られるため、使いたいときに使えないことも多い。従来のような、日時を決めて一斉に集まるといったスタイルでは問題なく運用できていたビデオ会議も、「好きな場所で」「話したいとき、すぐに」といったモバイルワーカーのミーティングのニーズには応えきれなくなっているのが実情なのだ。
折しも、2011年の大震災を機に、BCP目的で導入が広まったビデオ会議システムは、ここ数年でリプレース時期を迎えている。今後の遠隔コミュニケーション環境を考える上で、多額の費用をかけた単純リプレースは、果たして最適解といえるのか。
実は現在は、こうした課題に対応したソリューションが登場している。それが、シスコシステムズのコラボレーションツール「Cisco Spark」（以下、Spark）と、無線LAN製品「Cisco Meraki」（以下、Meraki）を組み合わせる方法だ。次ページ以降で、詳しく見ていこう。