賃貸仲介数7年連続1位のビジネスを支える賃貸住宅情報ポータル「いい部屋ネット」
日本全国の300万件を超える賃貸住宅情報を提供する大東建託の賃貸住宅情報ポータル「いい部屋ネット」。2015年12月、その核となるデータベース基盤が「Oracle Exadata」に刷新された。移行の狙いと効果について、プロジェクトの関係者らに聞いた。
「限りある大地の最有効利用を広範囲に創造し、実践して社会に貢献する」ことを経営理念に掲げる賃貸住宅業界大手の大東建託は、1974年の創業以来、順調に事業を拡大してきた。グループ連結で2009年から2016年まで8期連続で増収増益を重ね、現在は2021年に売上高1兆8,478億円の達成を目指して「賃貸住宅にできることを、もっと。」をスローガンとする中期経営計画に取り組んでいる。
同社のビジネスの核となるのは、土地オーナーからアパートやマンションなどの賃貸住宅の建築と管理を請け負い、それを入居希望者に斡旋（不動産仲介）する事業だ。賃貸住宅の管理戸数では20年連続で業界1位を誇り※1、2017年1月時点の管理戸数は100万戸を超える。賃貸仲介数も7年連続1位※2（マンションを除く住宅供給戸数でも8年連続1位※3）と不動産仲介における大東建託の強さは群を抜いており、同社が管理する賃貸住宅の入居率は全国平均の約80％に対して96.13％（2017年１月末時点）に達する。土地オーナーにとって、このような強みを持つ大東建託は極めて心強い資産運用のパートナーであり、それが事業の順調な拡大にもつながっているわけである。
※1 週刊全国賃貸住宅新聞 2016年7月発表。
※2 週刊全国賃貸住宅新聞 2017年1月発表。
※3 不動産経済研究所 2016年7月発表。
その大東建託が賃貸住宅の入居希望者向けに運営しているポータルサイトが「いい部屋ネット」だ。これは全国各地の賃貸住宅から希望に合った部屋を素早く探し出すことのできるサービスであり、大東建託の管理物件だけを掲載する「建託版」と、他社物件も含め300万件超の物件が載る「ポータル版」の2種類が提供される。前述のように、大東建託の管理物件の入居率は96.13％と極めて高いため、建託版に掲載される物件数は6、7万室程度と決して多くはない。ただし、自社管理物件である強みを生かした各種キャンペーンなどが行われており、よりお得に部屋を借りられるというメリットがある。