ITによる採用活動の見直しが急務に

 事業継続・拡大に必要な人材をどう確保するか――。このことがあらゆる企業の課題になっている。すでに飲食業界などでは、人手不足が原因で事業縮小を余儀なくされるケースも出始めた。人口減少が加速する現在、今後は他業界でも同様の問題が起こってくるだろう(図1)。

図1●日本の人口推移予測
図1●日本の人口推移予測
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2060年には全体で現在の約7割、15〜64歳の生産年齢人口だけでみると約6割まで人口が減少すると予測されている

 この状況の下、他社に先駆けて優秀な人材を獲得するには、採用活動の見直しがカギとなる。実は採用活動は、これまでITによるプロセス改革があまり行われてこなかった業務領域の一つ。ここにメスを入れることが、企業の明暗を分けるポイントになる。

 では、具体的にどう改善すべきか。それを知るには現状を把握することが必要だ。例えば採用シーズンには、一人でも多くの優秀な人材と出会うため、企業は会社説明会を何度も実施する。しかし、求職者を集めて説明会・面接を行うというこれまでの方法では、開催回数や対応人数に限界があったり、そもそも遠隔地の求職者は参加が難しいといった制約がどうしても発生する。

 また現在の売り手市場では、優秀な人材は引く手あまた。うかうかしているとすぐに就職先が決定してしまう。せっかく面談にこぎ着けても、来社日程の調整に手間取るうちに他社にとられてしまうといったケースも、これからはどんどん増えていくだろう。

 これらは採用活動における当然のリスクとして、これまで許容されてきたもののため、課題と認識している企業は少ないかもしれない。しかし現在は、採用活動でも“勝ち組”になることが求められる時代。ITで課題を先回りして解決し、採用活動の効果を最大限まで高める必要があるのだ。

 事実、いち早く採用活動にITを取り込むことで、成果を上げた企業もある。次ページではその詳細を紹介しよう。

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