ビジネスの変化に取り残された連絡手段

 デジタル化によりビジネススピードが加速度的に高まっている現在は、企業の組織体制や社員の働き方がめまぐるしく変わっている。この状況の下では、それぞれの組織の形態や社員のワークスタイルにあわせて、コミュニケーション環境も随時アップデートすることが“攻めのビジネス”実現のためには欠かせない。「チャット」や「SNS」といった新しいコミュニケーションツールの登場は、そうした状況を表しているといえるだろう。

 そんな中、課題となっているのが「電話」である。電話は、長年使われてきたがゆえに、慣れ親しんだ使い方から脱却できない企業が多いコミュニケーション手段の一つ。現在は、それが原因となり、新たなビジネス課題が生まれている。

 例えば近年は、新規ビジネスを立ち上げるため、短期間のプロジェクトチームを設置したりすることが増えている。その際は、いち早くやりたいことをかたちにするためのスピード感が必須となる。

 ところが、連絡手段として、チーム用の固定電話を用意しようとしても、PBXの準備や固定電話の配線工事などには多くの時間と労力がかかる。また、設置後は当然、運用管理負荷も発生する。これは、既存の電話の仕組みが、昨今のビジネスに沿わなくなっている一例といえるだろう。

 もちろん、この問題を回避するため、固定電話は使わず携帯電話にするアイデアもある。ただ、これもうまくいっているとはいえない。なぜなら「外線電話をどう受けるか」という問題が残るからだ。不特定多数の顧客の電話を受ける際、特定の携帯を代表電話にして受けたとしても、別の担当者あてであれば、毎回折り返す必要が生じてしまう。これでは業務スピードは高められない。

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