パブリッククラウドが適さないケースもある
ITインフラに変革が迫られている。すでに、サーバー仮想化、SDS(ソフトウエア・デファインド・ストレージ)、SDN(ソフトウエア・デファインド・ネットワーキング)などは当たり前の存在。将来は俊敏性と柔軟性に優れるパブリッククラウドに業務システムを載せようと考えている企業も多いはずだ。
ただ、必ずしもすべての業務システムがパブリッククラウドに移行できるわけではない。例えば、コンプライアンスについての内部規定があるために顧客データベースなどを外部に持ち出せないケースは多い。
また、クラウドを試しに使ってみたところ、予想外に費用がかかることが分かって本格移行を断念したという話も耳にする。ニュータニックス・ジャパンの露峰光氏(Sr. Systems Engineering Manager)によれば、「どの程度のワークロードになるかを予測できる定常的な業務システムの場合は、自社でITを運用したほうがコストを抑えられる」からだ。
となると、ビジネスの変革を可能にする今後のITインフラの在るべき姿も見えてくる。ワークロードが予測できないためにITリソースを自由自在に拡張・収縮できるようにしておく必要がある業務システムには、Amazon Web Services(AWS)などのパブリッククラウド。その他の業務システムにはパブリッククラウド並みの俊敏性と柔軟性を持つオンプレミスのサーバー群、という組み合わせだ。
そこで多くの企業・団体がパブリッククラウドとオンプレミスの“いいとこ取り”を目指す。今、パブリッククラウド並みの使い方ができるオンプレミス型“エンタープライズクラウドプラットフォーム”が切実に求められている。実はそれを可能にするソリューションがある。