真の意味での「適材適所のシステム運用」に必要な視点とは

 クラウドファーストが定着し、パブリッククラウドを採用する動きは、システム構築・運用の“新たなスタンダード”として広がりつつある。

 システム立ち上げの俊敏性、運用負担の軽減などはもちろん、クラウド事業者によって安定稼働が実証された基盤の上にシステムを構築できるメリットは、いまや企業のIT活用に欠かせないものとなっているのだ。

 中でも、企業システムの基盤に適したものとして注目を集めているのが、マイクロソフトの「Microsoft Azure」(以下、Azure)である。

 Azureは、マイクロソフトが150億ドル以上を投資して構築・運営しているクラウドサービス。強固なセキュリティを装備していることや、既存の企業システムとの連携が容易な点などが高く評価されている。

 同社はAzureへの新テクノロジー投入にも力を入れており、「ソフトウエア企業だった数年前のマイクロソフトとは異なる会社」という評価を受けるまでになっている。実際「Fortune 500」にリストアップされた企業のうち、すでに6割近くがAzureを活用。日本でも採用する企業が増えている。

 しかし、どんなに企業ユースに適したクラウドサービスであっても、すべてのシステムを移行できるわけではない。ユーザー企業の方針やコンプライアンスに照らし合わせ、オンプレミスで運用を続けるべきシステムは決してなくならないからだ。Azureに魅力を感じながらも、“外に出せないシステム”は従来通りのオンプレミス環境で運用しているという企業も多いだろう。

 実は、こうした状況に変化をもたらす方法が登場し、注目を集めている。これによって企業は、「クラウドか、オンプレか」という枠にとらわれず、自社に最適なシステム運用を実現できるようになるという。

 では、企業のシステム運用に新たな可能性をもたらす方法とは、どのようなものなのか。

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