IT部門の「クラウドへの懸念」は正当か？
クラウドはいまや、企業システムになくてはならないものだ。
例えば、IT部門の重要ミッションの一つであるコスト削減。クラウドならインフラ調達やアプリケーションの開発が不要なため、初期投資を抑えられ、迅速なシステム立ち上げが容易になる。また、先進的な仕組みをトライアル的に利用しやすくなるのもメリットだ。インフラを持たないことで、ハードウエアなどの管理の手間も低減できる。IT部門が潤沢な人員を確保しにくい現在、この点は業務をスムーズに回す上でのポイントともなる。
メールやグループウエアなどの全部門が利用するシステム以外に、専門性が求められる部門システムにおいてもクラウドは大きな効果をもたらす。具体的には、会計、顧客管理、人事管理といった業務をカバーするオンプレミスのアプリケーションは、高価なものも多い。それらをクラウド化すればコストが大きく抑制できる上、常に最新バージョンが利用できるなど、業務の変化に追従するシステムを整備することも容易になるのだ。
このように多様なメリットを生むクラウド。しかし、「全社的なクラウドシフト」となると、二の足を踏む企業はまだ多い。その背景には、IT部門が抱く、ある「懸念」が関係している。
それが、「IT部門の重要性が失われることへの危惧」である。クラウド化によってIT部門の業務負荷は軽減される。これが、メリットである半面、仕事が減って社内での存在価値が低下するのでは、という不安にもつながっているのだ。実際、そうした思いを抱いた経験があるIT担当者は少なくないだろう。
だが安心してほしい。実際のところ、そうした懸念は杞憂と言っていい。次ページ以降で、その理由について解説する。