2016年、多くの企業が直面する問題とは
遠隔地の拠点をつなぎ、相手の顔を見ながらコミュニケーションできる「テレビ会議システム」。離れた場所にいる人同士が、電話やメールより密な意見交換が行える環境をつくることで、出張費削減、意思決定の迅速化といったメリットを得ている企業は多いだろう。
またテレビ会議はBCP対策としても有効だ。災害時には交通機関が乱れ、拠点間の移動が困難になることがある。そうした際も、重要な会議の日程を変更したりする必要がないため、ビジネス継続の手段となるからだ。実際、2011年の東日本大震災を契機に、テレビ会議システムは急速に普及したといわれる。
しかし、その後数年の利用を経る中では、既存のテレビ会議システムが抱える課題も見えてきた。
最大のものが「コスト」だ。テレビ会議は、その仕組み上、複数拠点に設備を置くことが前提となる。ディスプレイやカメラ、信号を中継・制御するMCU（Multipoint Control Unit：多拠点制御装置）といったインフラを、各拠点が導入する必要があるが、既存のソリューションは、導入に多額のコストがかかるものが大半なのである。
これにより、利用拠点を思うように拡大できず、メリットが限定的なものに留まっているケースは多い。また震災から約5年が経過し、老朽化やサポート切れが発生しているテレビ会議システムは少なくない。それらの機器も、簡単には入れ替えられないのが現状だ。
「テレビ会議の便利さは捨てがたいが、既存の仕組みを使い続けることも予算的に難しい」――。現在、多くの企業が直面するこの課題を解決するにはどうしたらよいのだろうか。
図1●従来のテレビ会議システムの問題点
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使い勝手の悪さや機能面での制限などから、利用者のニーズに十分に対応できていない。また老朽化したシステムをリプレースしたくても、導入コストの高さが大きなハードルになっている