マイクロソフトとデルが提案する災害対策ソリューションの優位性

　ITとビジネスが切り離せなくなった今、企業・組織の規模を問わず、その実施が求められるのがDR（ディザスタリカバリー：災害復旧）だが、多くの中堅企業にとって、コストや管理など様々な面でDR環境の導入・運用時の敷居が高いことも確かだ。ところが最近、仮想化とクラウドを併用することで、コストと運用負荷を抑制しながらも最適なDR環境を実現できるようになった。ここでは、ハイブリッドクラウドを活用したDRソリューションの優位性ともたらされるメリットについて、日本マイクロソフトの高添修氏とデルの馬場健太郎氏に聞いた。

―近年の企業・組織におけるDR対策の意識の変化について、どのように捉えていますか。

日本マイクロソフト株式会社
デベロッパーエクスペリエンス＆エバンジェリズム統括本部
ITアーキテクチャー推進部
エバンジェリスト
高添 修 氏

高添氏　2011年の東日本大震災直後、多くの企業・組織でDR対策の重要性が謳われ大手企業を中心に導入が進められてきましたが、コストが見合わないなどの理由から断念する企業も少なくありませんでした。しかし、ここ最近、DRに対する熱が再燃していると感じます。

―DR対策導入の機運を後押ししている要因は何でしょうか。

高添氏　仮想化やクラウドの普及と進化です。なかでもパブリッククラウドとオンプレミスを連携させた「ハイブリッドクラウド」により、コストも抑制しながらも柔軟性の高いDR対策ができることに、多くの方々が気づき始めています。

デル株式会社
エンタープライズ・ソリューションズ統括本部
エンタープライズビジネス開発部
部長
馬場 健太郎 氏

馬場氏　実際、数年前までは企業のシステム環境は物理サーバーを中心に構築されていたため、DR対策を実施するにはバックアップ先に同等の物理環境を用意したり、システムを設計から見直したりすることも少なくありませんでした。しかし仮想化とクラウドを利用することで、既存の環境を大きく変えることなくデータやシステムを保護できるようになり、導入のハードルもだいぶ下がっています。そうした時勢を捉え、日本マイクロソフトとデルでは、クラウドサービスである「Microsoft Azure」とサーバーとストレージやネットワークを一体化した統合型インフラ「Dell PowerEdge VRTX」を活用した、中堅企業が導入しやすいDRソリューションを展開しています。

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