資生堂は2020年までの6年間を対象にした中期経営計画「VISION2020」を掲げ、実現を目指している。その計画に沿って、ICT関連施策については「個人やチームの働き方に応じたITの整備」「社員のITリテラシーの向上」の2つを柱に据えている。
2015年以降、国内で進めてきたIT基盤の整備は多岐にわたる。日本マイクロソフトのグループウエアクラウド「Office 365」、Web会議も可能な統合コミュニケーションサービス「Skype for Business」、社内SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の「Yammer」、米ボックスのファイル共有クラウド「Box」などを立て続けに導入した。2017年2月には社員の携帯端末を全て、iPhoneに切り替えた。
「Skypeで社員同士がすぐにコミュニケーションを取ったり、Office 365のスケジュール管理で、社員1人ひとりの先々の仕事内容をオープンにしたりしている。こうしたことが、テレワークをはじめとするワークスタイル変革のしやすさにつながっている」と、資生堂グローバルICT部デジタルイノベーショングループの越智佑子氏は指摘する。
資生堂グローバルICT部デジタルイノベーショングループの越智佑子氏
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ITの整備と合わせて力を入れているのが、ITリテラシーの向上だ。「様々なITを用意しても、社員が使いこなせなければワークスタイル変革につながらない」と越智氏は指摘する。社員にはSkype for BusinessやYammerといったITの使い方の研修を行うなど、IT活用度の向上を図っている。
