企業向けクラウドサービスで最も使われているであろう「Office 365」。メールやOfficeソフト、ファイル共有など、さまざまな機能が利用でき、「働き方改革」を支援するツールとして導入を決める企業もある。
しかし、企業は本当にOffice 365の豊富な機能を使いこなせているのか。先進企業の取り組みから、Office 365の使いこなし術を探る。
企業向けクラウドサービスで最も使われているであろう「Office 365」。メールやOfficeソフト、ファイル共有など、さまざまな機能が利用でき、「働き方改革」を支援するツールとして導入を決める企業もある。
しかし、企業は本当にOffice 365の豊富な機能を使いこなせているのか。先進企業の取り組みから、Office 365の使いこなし術を探る。
EC(電子商取引)サイト大手のアスクルは約1800人が利用するコミュニケーションツールとしてOffice 365を使っている。Office 365を最も評価している点は、メールや予定表などの機能を一つのサービスとして使えることだ。
オリックスグループでは約1万5000人が、メールや予定表の用途でOffice 365を使っている。使いこなすには同社の業務改革室の地道な取り組みが鍵となっている。
日本郵船は2015年9月にOffice 365の利用を開始した。導入は今も進行中で、2017年度中に完了する。導入完了時には、世界40カ国にあるグループ企業125社、約2万人が使うことになる。
ヤンマーがOffice 365の導入を始めたのは2014年12月。その後1年8カ月かけて導入を進め、現在は支社・グループ企業を含む国内39社と海外の40社、22カ国で1万5000人が利用している。