IDC Japanは2016年12月6日、国内コンバージド（統合）システム市場の予測を発表した。2016年の市場規模は479億9000万円、2020年の市場規模は804億6200万円で、2015年～2020年の年間平均成長率は13.8％になる。2020年におけるハイパーコンバージドシステムの構成比は、コンバージドシステム全体の35.9％になる。
コンバージドシステムは、インテグレーテッドプラットフォーム、インテグレーテッドインフラストラクチャ、ハイパーコンバージドシステムという3つのサブマーケットに細分化される。これら全体の2016年における前年比成長率は13.6％増の479億9000万円になる。
サブマーケット別に見ると、インテグレーテッドプラットフォームが26.8％増、インテグレーテッドインフラストラクチャが18.1％減、ハイパーコンバージドシステムが128.1％増を見込む。
2020年の国内コンバージドシステム市場は804億6200万円で、2015年～2020年の年間平均成長率（CAGR）は13.8％になる。ハイパーコンバージドシステムが2020年の国内コンバージドシステム市場に占める割合は、2015年の9.4％から26.5ポイント上昇して35.9％になる。
インテグレーテッドプラットフォームは、市場をけん引してきた製品の出荷が2015年は鈍化し、前年比29.2％減となった。しかし、2016年上半期の出荷動向を見ると、IDC Japanの想定よりも改善。今後も改善傾向が継続するとみているという。
逆に、インテグレーテッドインフラストラクチャについては、採用機会が減少しているとIDC Japanはみている。トラディショナルITやプライベートクラウドの潜在需要をパブリッククラウドサービスが代替する動きが従来の想定よりも増えているためである。パブリッククラウドでは、インテグレーテッドインフラストラクチャではなく、汎用的なx86サーバーをスケールアウトして構築されるケースが多い状況にある。
ハイパーコンバージドシステムは、インテグレーテッドプラットフォームやインテグレーテッドインフラストラクチャが持つ導入メリットである「導入容易性」「導入工程の短縮」「システムの安定稼働」「ワンストップサービス」に加え、「スモールスタート」「柔軟性／拡張性」といったメリットを併せ持つ。これらの特徴によって、相対的に導入規模の小さい企業や事業拠点、競争環境の変化が大きい業種／業態において採用が進むという。