IDC Japanは2017年3月28日、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードを含む）の2016年の出荷台数実績および2017年～2021年の予測を発表した。2016年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比1.1％増の4844万台となった。2017年の出荷台数は、前年比5.0％増の5084万台と予測している。また、2016年～2021年の年間平均成長率（CAGR）は、1.4％のプラス成長を見込んでいる。
スマートフォン市場では、今後従来型携帯電話の主要部品供給が終息に向かうことから、スマートフォンへの切り替えが急速に進むことを想定しているという。家庭市場向け携帯電話だけでなく、企業で多く利用されている携帯電話も切り替えが進むという。これにより、2017年のスマートフォン市場は前年比10.4％増の3213万台と予測している。この傾向は2017年以降も継続し、2016年～2021年のCAGRは2.6％のプラス成長を見込んでいる。
タブレット市場は、通信事業者向け出荷、教育市場向け出荷、金融など既にタブレットが導入されている企業での買い替えが進むという。しかし、家庭での買い替えや、一般企業での新規導入などの需要においては、スマートフォンやPCとの競合から、製品としての差別化が進みにくい状況が続くとIDC Japanはみている。
これにより、2017年のタブレット市場は、前年比9.4％減の701万台とIDC Japanは予測している。2018年以降も、家庭市場向けのマイナス成長は続くとという。一方、ビジネス市場向けでは、日本郵便による見守りサービス開始に伴うタブレットの利用が進むことが想定されるが、タブレット市場全体としては、2016年～2021年のCAGRはマイナス3.6％と予測している。
2017年のPC市場は、ビジネス市場向け出荷は2016年に引き続き回復基調を維持するという。企業での買い替えサイクルが戻り始めてきていることや、2017年10月に予定されているWindows 7を搭載したPCの最終出荷に向けて、買い替えが進むという。
一方、家庭市場向けは、2012年以来（2014年除く）前年比でマイナストレンドが続いてきましたが、2016年～2017年で底打ちするという。背景には、PCの利用人口が大きく変動しないことや、スマートフォンの出荷も天井を打っていることがある。
これらにより、2017年のPC市場は前年比1.7％増の1073万台と予測しているという。2018年以降は、2020年1月のWindows 7延長サポート終了に向け買い替えが進むことが予測され、2016年～2021年のCAGRは1.8％のプラス成長を見込んでいるという。