IDC Japanは2017年3月22日、2017年の国内ストレージ需要の動向について調査した結果を発表した。2016年12月に実施したWeb調査を基にしている。回答を得た700社の内訳は、大企業（1000人以上）が315社、中堅中小企業（1000人未満）が385社だった。
ストレージ保有容量が増加している理由（上位10項目）
（出所：IDC Japan）
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「2017年度の年間ストレージ支出に大きな影響を与えてるITプロジェクト」（複数回答）の1位は「サーバー仮想化の導入／拡大」（回答率30.3％）で、2位以下を大きく引き離した。
2位は「プライベートクラウドの構築」（19.1％）、3位は「データベース／アプリケーションの高速化」（18.3％）、4位は「バックアップ／リカバリー」（17.3％）、5位は「ファイルサーバー更改／増設／ファイル共有」（16.1％）だった。
「ストレージの保有容量が増加している理由」（複数回答）の1位は「業務上長期保存が必要なデータの増大」（34.1％）だった。コンプライアンス対応だけではなく、ビジネス利用のために長期保存するデータが増えている。
2位は、データを複製する需要である「データ保護や災害対策の強化」（29.3％）、3位は「ITを活用した新規ビジネスの増加」（26.9％）、4位は「ビジネスでの画像／音声／動画活用の増加」（25.7％）、5位は「新規アプリケーションの増加」（25.1％）だった。
データ管理戦略について聞いたところ、「非常に重要」と「重要」を合わせた回答率が最も高かった項目は「データセキュリティ（情報漏洩／改ざん防止など）の確保」（63.7％）だった。2位は、「データ処理の高速化」（62.1％）、3位は「低コスト／大容量／長期アーカイブの実現」（56.8％）だった。
