スマートフォンをモバイルウォレット(財布)として使うための最新決済サービスが続々と登場し、利用者の獲得を巡る競争が始まる。米アップルが2014年に「Apple Pay」を開始して以降、米グーグル「Android Pay」、米マイクロソフト「Microsoft Wallet」、韓国サムスン電子「Samsung Pay」といった具合にIT業界の巨人たちがそれぞれの強みを生かした決済サービスを相次ぎ開始した。

 これまでにも携帯電話にモバイルウォレット機能を追加するものとして「おサイフケータイ」などはあった。ただ、利用者は一部にとどまっていた。米ペイパルのようにEC(電子商取引)サイトなどネット上で使えるウォレットは普及しているが、リアル店舗では使えないなどの課題があった。

 Pay Warsを機に登場した決済サービスはいわば「第2世代」で、リアル店舗でもECサイトでも使えるものが多い。使い勝手を高めたり安全性に配慮するなどの工夫もあるのが特徴だ。

 Pay Warsを勝ち抜けば、現在のクレジットカード決済などの代替として使われるようになることから、主導権争いが激化している。モバイルウォレットを巡っては、世界中の公共交通機関を乗り降りする際の切符の役割も担わせようとする動きもある。