雇用環境の改善が続き、人手不足が鮮明になっている。厚生労働省の2017年10月発表によると、正社員の有効求人倍率は過去最高の1.02倍となった(季節調整値)。ITエンジニアも引く手あまたといわれている。
それならIT企業が提示する雇用条件にも、変化は現れているだろうか。
SIやコンサルタントを主力とするIT企業の給与実態と年齢構成の、この10年を見ていこう。
雇用環境の改善が続き、人手不足が鮮明になっている。厚生労働省の2017年10月発表によると、正社員の有効求人倍率は過去最高の1.02倍となった(季節調整値)。ITエンジニアも引く手あまたといわれている。
それならIT企業が提示する雇用条件にも、変化は現れているだろうか。
SIやコンサルタントを主力とするIT企業の給与実態と年齢構成の、この10年を見ていこう。
大手IT企業を経営する役員は、どのくらいの報酬を得ているのか。今回は携帯大手の3社、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクが開示する情報から、その実態を見ていこう。
IT業界のなかで比較的若い分野といえる携帯電話の事業。携帯電話事業を手掛ける会社の従業員の年齢構成はどのような状況か。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク(ソフトバンクグループ)の大手3社について2016年度の平均年齢を調べてみた。
政府・与党が税制改正で目指す、持続的な賃上げ。IT企業に勤務する従業員の所得の実態は、どのようなものなのか。携帯大手3社、KDDI、NTTドコモ、ソフトバンクの給与はどの程度なのかを見ていく。3社の提出会社が公開している有価証券報告書のデータを基に分析した。
ITサービス大手5社の役員は、どのくらいの報酬を得ているのか。最大手であるNEC、日立製作所、富士通の平均役員報酬には、かなりばらつきがあったが、NTTデータや野村総合研究所などはどうか。
ITサービス大手5社の年収に続いて、従業員の平均年齢を見てみよう。日立製作所、富士通、NECいずれも40歳を超えているが、NTTデータや野村総合研究所はどうか。
深刻な人手不足と言われる中、IT企業の給与はどのように変化しているのか。IT企業大手の年間平均給与や役員報酬から、その実態を探る。取り上げるのは、2016年度売上高のトップ5社、NTTデータ、キヤノンマーケティングジャパン、大塚商会、野村総合研究所、伊藤忠テクノソリューションズだ。
大手IT企業の役員の報酬はどれくらいか。10年前と比べて大きな変化はあるのか。最大手である日立製作所、富士通、NECの実態を見てみよう。
日本企業の多くで高齢化が進んでいる。大手IT企業のNEC、日立製作所、富士通も例外ではない。各社が公表するデータから、その実態を見てみよう。
国内IT企業の最大手であるNEC、日立製作所、富士通の社員は、年間でどのくらいの給与を受け取っているのか。そして、その水準はこの10年でどう変化しているのか。