イノベーション案件では、プロジェクトマネジャーの考え方を切り替えたい。変化や失敗を受け入れ、多様性や外部の力を最大限生かす必要があるからだ。富士通でイノベーション案件を支援する専門家が六つの心構えを解説する。

 新しい価値を生み出すサービス(システム)の要件を定める際、作業効率化を目的とするシステムの場合とは異なり、業務担当者が課題を理解していない場合がある。そのため、システムに対する要求を語ってくれない。しかもターゲットとなる顧客やユーザーの定義も曖昧だ。

 イノベーション創造型と呼べるこうしたプロジェクト(イノベ案件)では、仮説を構築し、システムの実装、およびフィードバックというプロセスを迅速に繰り返す。これにより、無駄な要素を最小限に抑え、素早く改良を続けながら、成功に近づけるというポスト「モダンPM」のプロセスである。

 ここで大事なのは、プロジェクトマネジャー(プロマネ)が考え方を切り替えることだ。従来のQCD(品質、コスト、期間)の考え方を大きく変えなければならない。以下では、イノベ案件においてプロマネが持つべき、六つの心構えを紹介しよう(図1)。

図1●プロマネが持つべき「イノベ案件」六つの心構え
図1●プロマネが持つべき「イノベ案件」六つの心構え
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1 スコープの変化を許容する

 新たな価値を生み出すシステムでは、ユーザーから要求を提示されることがほとんどない。ビッグデータやIoT(Internet of Things)といったキーワードがあったとしても「こういったビジネスに取り組んでいきたい」という強い意志が存在しないことも多い。この場合、要求を引き出すのが相当に難しく、プロジェクトがなかなか前に進まない。

 そこでイノベ案件では、プロジェクト全体を通して、要件(スコープ)が変化することを許容する必要がある。最終的なスコープが決まるまでは、手戻りを最小限に抑え、作業の優先順位を付けて開発を進めるプロセスだ。

 大事なのは、スコープが変化していくプロジェクトにおいて、プロマネは何をもってメンバーの意識を統一させるかである。それがないと、メンバーの足並みは決してそろわない。

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