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　IDC Japanは、国内企業のITインフラにおける、オープンソースソフトウエア（OSS）のクラウド基盤／管理ソフトウエアであるOpenStackの導入状況を調査するため、サーバー仮想化を実施している企業・組織を対象に、2016年3月にアンケートを実施した。それによると、「既に本番環境で使っている」の回答が7.0％となり、前回調査の4.5％から上昇した。「試験的に使用し、検証している」は8.3％で、前回の8.1％から微増となった。

　今後の使用計画については、「使用する計画／検討がある」の回答割合が前回調査の5.2％から17.9％へと大きく上昇する一方で、「OpenStackを知らない」という回答が、前回調査よりも8.5％下がり23.1％になった。IDC Japanでは、導入に向けて具体的な動きが出てきているのに加えて、認知度も上昇していると分析している。

　システムインテグレータのようなICT関連サービスを主力事業としている企業と、それ以外の製造や流通などを主力事業としている企業に分けて見ると、前者では本番環境で使用が8.2％、試験的使用が10.8％、計画・検討中が20.5％と、計約40％が導入に取り組んでいる。後者の企業群でも、本番環境で使用、試験的使用、計画・検討の回答を合計すると、約30％の企業がOpenStackの導入に向けて取り組んでいる。