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　富士キメラ総研は企業向けソフトウエア（パッケージおよびSaaS＝ソフトウエア・アズ・ア・サービス）の国内市場を調査した。対象分野は業務システム系やデジタルマーケティング系、情報分析系、コラボレーション系、ミドルウエア、データベース、運用・管理ツール、基本ソフト系の計51品目だ。

　2016年度の市場規模は1兆1763億円だった。デジタル化をキーワードに様々な分野や企業で新規システム構築が相次いで市場は拡大基調が続く。2021年度は2016年度比38.3％増の1兆6265億円を見込む。

　各分野は年4％超のペースで成長する予測。特に「働き方改革」の実現に向けてグループウエアやワークフロー、ファイル共有サービスなどから成るコラボレーション系が大きく伸びる。基本ソフト系もセキュリティ対策や働き方改革で使われるデスクトップ仮想化ソフトの伸びが大きいとみている。デジタルデータを効率よく活用するためのデジタルマーケティング系も伸びる見込みという。

　提供形態別の内訳を見ると、2016年度はパッケージ型が74％、SaaS型が26％だった。SaaS型は中小企業やSOHOだけでなく、大企業や中堅企業でも導入が増えている。今後はSaaS型の割合が増え、2021年度にはパッケージ型が65％、SaaS型は35％に達すると同社は予測する。