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　IDC Japanが従業員数300人以上の国内企業でデジタル化を担う人材の育成状況や課題を調べた。IT部門の71.0％と業務部門の51.0％が、業務部門でも「新たなデジタル技術の概要教育が必要」または「新たなデジタル技術を、業務部門で導入できる程度まで教育が必要」と回答した。業務部門での教育の必要性が高まっている。

　多くのIT部門は「既存システムの対応で忙しく、新しいことをする時間がない」と課題を挙げた。既存人材の再活性化が必要だと同社は指摘する。