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　IDC Japanは国内サーバー市場の調査結果を発表した。2016年の市場規模は前年比12.8％減の4421億円、出荷台数も同7.8％減の51万8000台にとどまった。

　国内サーバー市場は2013年から3年連続で出荷額がプラス成長を記録していたが、2016年はx86サーバー、メインフレーム、「その他のサーバー」の全ての製品分野で、出荷額と出荷台数ともにマイナス成長となった。

　x86サーバーが出荷額、出荷台数ともにマイナス成長となるのは2008年のリーマン・ショック以来、7年ぶりとなる。背景には、サーバーリソースの大型機への集約が進んでいる事実があるという。

　メインフレームとその他のサーバーの出荷額も2桁のマイナス成長となった。2015年にあった官公庁や金融機関向け大型案件の反動が要因。官公庁や金融機関はメインフレームの上位機種を採用するケースが多く、その更新需要が一巡しつつあると分析した。

　ベンダー別の出荷額では富士通がシェア26.2％で首位。メインフレームとその他のサーバーは2桁のマイナス成長だったが、文教分野や医療分野での大口案件が貢献し、x86サーバーがプラス成長だったという。

　2位以下はNEC、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所、デル、日本IBMと続いた。