ビッグデータ/データ分析

DATA&DATA

7割弱の企業がビッグデータに取り組む 利用部門と分析ニーズを探る動きも進む

2017/03/17

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
[画像のクリックで拡大表示]

 ガートナー ジャパンは日本企業のビッグデータへの取り組みを調べた。従業員数500人以上の企業のITリーダーを対象に調査したところ、67.2%の企業がビッグデータの取り組みを既に進めていた。同社は当初、ビッグデータへの期待が縮小し、取り組みは減少すると予測していたが、実際は2015年から1.6ポイントの微増となった。

 ビッグデータの活用目的は売上高や利益の増大といった「ビジネス上の成果を上げることにある」と分析する。

 「ビジネス部門にはデータ活用で解決できる課題や新しいアイデアが多く埋もれていると思うか」と質問すると、72.8%の企業が「はい」と回答した。ビッグデータ活用の可能性に、依然として多くの企業が期待していることが浮き彫りになった。「ビジネス部門との対話を進めている」企業は19.0%だったが、「1年以内に対話を始める見込み」の企業は4割に達し、現場との対話が進みつつあるようだ。

 今回の調査から、ビッグデータへの期待は落ち着いてきたものの、デジタル化やIoT(インターネット・オブ・シングズ)の施策を進めるにはビッグデータが必要であるとして、取り組みが続いていることが明らかになった。多くの企業は1~3年先にビッグデータから得られる価値として、「判断やビジネスプロセスの自動化、将来予測」を想定しているという。

出典:日経コンピュータ 2016年12月8日号 p.72
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

おすすめの記事

    関連プレスリリース

      注目コンテンツ