近年、企業のマーケティング活動に動画をはじめとするコンテンツを応用する動きが進んでいる。その最先端の動きを解説するため、ITproに連載していた「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」のバックナンバーから記事を抜粋した。コンテンツを使う企業マーケティングの動向や日米の差異が見えてくるはずだ。
デジタルマーケティング領域では毎年「今年はモバイルの年になる」と言われ続けている。だが、実際のところモバイルを取り巻く状況は、どうなっているのだろう。
米イーマーケターが先月発表した「Global Mobile Landscape 2015」というリポートによると、現在全世界に約44億人いる携帯電話ユーザーは、今後も増え続け、2019年には50億人を突破するとのこと。これは全世界の人口の約3分の2（67％）に相当する数字だ。また、スマートフォンユーザーも、引き続き増加すると見られており、2018年には全携帯電話ユーザーの過半数を占め、翌2019年には25億人を超えると予測されている。簡単に言えば、全世界の3人に1人はスマートフォンユーザーになるということだ。
日本に関していえば、現在携帯電話ユーザーが約1億人。全人口に対する携帯電話普及率は、アジア太平洋地域の中でも最も高く、既に人口の80％以上に達している。そのため、今後の伸びは非常に緩やかであることが予想されており、2019年にようやく85％を超えるという予測となっている。
しかし、携帯電話ユーザーに対するスマートフォンの浸透率となると、他国と比して決して高いとは言えない数字になっている。現在、日本におけるスマートフォンの浸透率は、全携帯電話ユーザーの半数弱程度となっており、来年2016年にようやく過半数を超え、52％程度になると予測されている。以降、スマートフォンの浸透率は引き続き伸びるものの、2019年で58％と、それほど急激な伸びを見せているわけではない。既にスマートフォン浸透率が携帯電話ユーザーの80％以上に達しているシンガポールや韓国、まもなく80％を超えると予測されているオーストラリアと比較すると、その差は大きいと言えるだろう。