ITproで約4年、200回にわたり「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」を連載したアドビシステムズの熊村 剛輔氏が、ITproマーケティングに場を移し、デジタルマーケティングに関わる様々なトピックを取り上げる。
アドビシステムズ マーケットディベロップメントエンジニア
2018年4月に終了した本連載の続編は、「一頭地を抜くデジタルマーケティング」として掲載しています。
ITproで約4年、200回にわたり「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」を連載したアドビシステムズの熊村 剛輔氏が、ITproマーケティングに場を移し、デジタルマーケティングに関わる様々なトピックを取り上げる。
2018年4月に終了した本連載の続編は、「一頭地を抜くデジタルマーケティング」として掲載しています。
“マーケティングのデジタル化”が進み、企業のマーケティング活動のあらゆるプロセスはデータ化され、分析の対象となった。企業のマーケティング活動は、データなくしては機能しなくなっており、もはや“データドリブン”という言葉から、目新しさをあまり感じられなくなりつつある。
消費者の生活の中にデジタルが深く入り込むようになり、購買行動や情報消費行動の中に、パソコンやスマートフォンといった複数の端末が関与することが、もはや当たり前となってきた。そのため企業はマーケティング活動の中で消費者の行動や考え方を理解する際に、これら複数の端末が時と場合に応じて切り替わることを前提…
デジタルマーケティング、ひいては“マーケティングのデジタル化”を語る際に、CMO(Chief Marketing Officer=最高マーケティング責任者)について言及されることが多くなってきた。これまでデジタル化にかかわる議論で主に登場していたのはCIO(Chief Information Of…
年末年始のいわゆるクリスマスシーズンが終わった後、米国のマーケターにとっての次なる大きなイベントといえば、間違いなくスーパーボウル(Super Bowl)だろう。スーパーボウルとは、毎年2月第1週(以前は1月最終週の開催が多かった)の日曜日に開催される、米国プロアメリカンフットボールリーグ(NFL…
この1~2年、「モバイルの普及によって、消費者の購買行動は大きく変わった」といわれている。米国では、2016年の小売業界全体の売り上げに占めるモバイル経由の売り上げの割合は、まだ1%程度のようだ。ただし“何らかの形でモバイルが影響した売り上げ”でみるとその割合は30%を超えるといわれている。
企業が“マーケティングのデジタル化”を推進するに当たって、「マーケティング部門とIT部門の連携」はどこでも必ずといっていいほど重要になるテーマの一つだ。だがこの両者の連携は、なかなか思うように進んでいないのが現状だ。この“水と油の関係”は日本に限った話ではなく、海外においても同様だ。
米ガートナーは、2016年12月に発表した『Gartner CMO Spend Survey 2016-2017』で、北米および英国の企業のマーケティング予算が、来期(2017年度)も引き続き増加するとレポートした。「前年度(2016年度)よりもマーケティング予算が増額される」と回答した企業は57…
米Steelhouse社とForrester Researchが2016年4月に共同で実施した調査で、現在の米国のデジタルマーケターの実態についてレポートしている。デジタルマーケターたちは、「日々平均5つのマーケティングツールを使用して」おり、「4社のベンダーを使いながら、ソーシャル広告やディスプ…
ソーシャルメディアが企業のマーケティング活動に活用され始めた当時、そのほとんどは「自分たちの伝えたい情報を広範囲に伝えられるメディア」として位置付けられていた。だが、その取り組みが大きく変わってきている。
先週末(2016年11月最終週)が「ブラックフライデー」だったこともあり、米国をはじめ海外で、消費者の購買行動に関連する調査やリポートが多く公開され始めた。特に2016年は、前回の記事でも触れたように、デジタルの影響で顧客行動そのものが変化したことについて言及しているものが多く見受けられる。
今週の木曜日は、11月第4木曜日。米国では感謝祭に突入する。その感謝祭翌日の金曜日は「ブラックフライデー」と呼ばれ、小売業界には年末商戦のスタートとなることは本コラムで何度も述べてきた。この日が非常に重要な意味を持っていることは、今では日本でも知られるようになってきた。ところがそのブラックフライデ…
マーケティング活動の中で“年齢”もしくは“年齢層”は、非常に重要なキーワードである。米国では、ポイントになるのは対象が「ミレニアル世代(1980年代から2000年代初頭にかけて生まれた層)」であるかそうでないかとなる場合が非常に多い。そのミレニアル世代と対照的に語られることが多いのが「ベビーブーマ…
2016年11月、米国の広報代理店Walker Sands Communicationsが、2015年に続き「MarTech」の最新動向をまとめた『State of Marketing Technology 2017』を発表した。同レポートによると、2015年から16年にかけてMarTech関係の…
2016年9月に米comScoreが発表した『The 2016 U.S. Mobile App Report』によると、現在のPCとモバイルの利用時間の割合は、PCが33%に対して、モバイルが67%。つまり「デジタルへの接触時間」の3分の2はモバイルを利用しているという状況になっている。モバイルの…
いまやパソコンとスマートフォンというように、一人で複数のデジタル端末を使い分けることが当たり前になっている。それに合わせてマーケティングも、オンラインとオフラインといった単純な括りでは通用しなくなっている。たとえばオンラインを一つとってみても、顧客が複数の端末を使うことを前提として考える必要が出て…
The Creative Groupによる「Salary Guide」の最新版が、2016年10月中旬に公開された。同資料では、デジタルマーケティング業界で2017年も引き続き慢性的な人材不足が続くのではないかと予測している。そのため転職市場は、その状況に比例する形で活発化すると推測し、他社から優…
米国のB2B企業では、コンテンツマーケティングが徐々に有効な手段として定着しつつあるようだ。これらの企業でのコンテンツマーケティングのゴールは、ほとんどが「リードジェネレーション」、あるいは「ブランド認知の向上」となる。このゴールに対して、少なくとも1年前と比べて、自社のコンテンツ戦略やコンテンツ…
いまやすっかり当たり前のものになった「IoT(Internet of Things)」。米Loyalty360社の調査によると、現在全世界で約64億台の“Things”、つまり“モノ”がインターネットに接続しているという。企業のIoT活用が盛んになっていく一方で、問題も顕在化してきている。それはデ…
カナダのVennage社が発表した調査結果によると、この5年間でマーケターに求められるスキルは毎年変わってきているという。ところがマーケター自身のスキルはその変化に対応できず、転職市場が求めるスキルと、多くのマーケターが持つスキルとの間に乖離が見えているという。
PCに向けたインターネット広告市場が、これから激しい縮小が予測されている。英ZenithOptimedia社が2016年9月中旬に発表した「Advertising Expenditure Forecasts」では、全世界の広告市場が2016年に対前年比4.4%増の5390億ドル(約55兆円)に達す…
マーケティング業務のあちこちに“デジタル”が深く入り込むようになり、“テクノロジー”は、マーケティングと切っても切れない存在になっている。それに伴って、テクノロジーに関わるスキルは、マーケティング業務を実践する上で不可欠になりつつある。この傾向はマーケティング担当者だけではなく、企業のマーケティン…
米1010data社は、2016年上半期の米国消費財のEコマース市場が2015年同期に比べて42%成長したと発表した。下半期もこのペースを維持すれば、年間市場規模は100億ドル(約1兆400億円)を突破する可能性があると指摘している。デジタルへのシフトが急激になってきた中で、小売業界はデジタルへの…
米デロイト、デューク大、全米マーケティング協会は、毎年2月と8月に共同で「The CMO Survey」を公開している。米国企業のマーケティング活動の方向性やトレンドを定点観測する上で非常に役に立つと評価が高い、同サーベイの最新版が8月下旬に発表された。
日本時間の2016年8月22日朝、リオデジャネイロオリンピック(リオ五輪)は閉会式を終えた。前回のロンドンオリンピックは、ソーシャルメディアが広く使われるようになってから迎えた初めての大会だった。しかし大会開会中に公開された調査結果では、事前調査とは大きな違いが見られた。
新しい技術や方法論が出てくるとすぐにそれにまつわる造語が作られ、瞬く間に「バズワード」となり、半ば言葉だけが先行する形で広がっていく。最近になってよく見かけるようになったのが「MadTech」だ。本連載で以前触れた「MarTech」と「AdTech(アドテック=インターネット広告における広告流通や…
いよいよ今週(現地時間で2016年8月5日)、リオデジャネイロオリンピック(リオ五輪)が開幕する。そういった盛り上がりも予想されている中、2016年7月に米オリンピック委員会(USOC)が一部の企業に送ったレターが波紋を呼んでいる。
2016年7月22日に日本でもゲームアプリ「Pokémon GO(ポケモンGO)』が配信開始になり、スマートフォンを片手にゲームを楽しむユーザーが街中のあちこちで見られるようになった。“消費者”と“スマートフォン”と“位置情報”が強固に結びつき連携するさまが、改めて分かりやすい形で可視化されたよう…
モバイル端末、特にスマートフォンは、企業のマーケティング活動で重要な“顧客接点”として位置付けられている。特に最近はオンラインとオフライン、双方で行われるコミュニケーション活動をつなぐ、ハブの一つとしての役割を期待されているケースも多い。様々なチャネルを駆使してユーザーエクスペリエンス(顧客体験)…
米国インターネット広告市場では、急激なモバイルへのシフトにより「過去最高の収益」が続き、2020年にはインターネット広告市場の半分はモバイル広告によって成り立つという予測が広がっていた。そして英広告代理店ZenithOptimedia社が毎年発表している「Advertising Expenditu…
2016年は日本でも「MarTech(マーテック=高速かつ効果的なビジネス展開を目的に、企業がマーケティング活動にデジタル技術を取り入れること、またはその技術)」が拡大する兆しが見えてきた。既に業界用語として定着している「AdTech(アドテク=インターネット広告における広告流通や配信技術)」や「F…
企業のマーケティング活動がデジタル化し、ツールなどのテクノロジーも進化する中、かつては「デジタルマーケティング業務」と呼ばれていた業務も一般化してきた。高い専門性を持つ一部のスペシャリストによってのみ遂行されてきた業務は、もはやただの「マーケティング業務」になり始めている。こうした「デジタルマーケ…
英語版Wikipediaに“Social Media”という項目が登場したのが2006年7月9日。今からおよそ10年前のことになる。以来、ソーシャルメディアは徐々に人々の生活に入り込み、今では企業が消費者とのコミュニケーションを考える際に無視できない“メディア”となっていることは、説明するまでもな…
先週(2016年6月上旬)、米国のインターネット広告標準策定団体であるInteractive Advertising Bureau(IAB)がこんな発表をした。2016年第1四半期(1~3月)の米国のインターネット広告市場が「過去最高の収益を上げている」――。2016年の第1四半期のインターネット…
ここへ来て、デジタルマーケティング業務がインハウスからエージェンシーモデルに向かって急激にシフトしている動きが見えてきた。2016年5月末にSoDA(Society of Digital Agencies)という、米国のデジタルエージェンシーを中心とした業界団体が発表したリポートがこんな結果を明ら…
米調査会社フォレスター・リサーチが2016年5月下旬、2016年の米国小売業界全体でECによってもたらされる売上高の予測をまとめた。これによると、売上高は約3730億ドル(約41兆円)に達し、米国小売業全体の売り上げの11.1%に相当するという。
2015年末、米Kentico社と調査会社Millward Brown社は、欧米のデジタルエージェンシーを対象に実施した調査結果を「Digital Agencies 2016」と呼ぶリポートにまとめている。これを見る限り、デジタルマーケティングを取り巻くヒト、モノ、カネの流れは、今後も活発といえそ…
米国の小売業界は、比較的早くからデジタルを積極的に活用していく戦略にシフトしていた。2016年は特に、モバイルへのシフトが強まることが予測されている。小売業界全体からもたらされた2016年のモバイル広告の売上高は、対前年比52%増。金額にして約100億ドル(約1兆900億円)と予測されている。つま…
昨年、米アップルの携帯情報端末のOS「iOS9」がリリースされた頃から「アドブロック」が、にわかに注目を集めるようになった。以前からあった機能だが、iOS9のリリースが契機となって激しい議論を招いたといえるだろう。このアドブロックとは、ブラウザの拡張機能を使ってウェブサイト訪問時に「望まない項目」…
2016年4月、全米広告主協会(ANA)が「ブランドアクティベーション」に関するリポートを発表した。これは「U.S. Brand Activation Marketing Forecast (2016-2020)」というタイトルで、ブランドアクティベーションの定義と範囲、そして関連するデータから今…
2016年4月に米オンラインメディアのClickZが発表した、米国のマーケターを対象に実施した調査で、「自分たちはモバイルを活用したマーケティング活動に関してはビギナーだ」という回答が半数を超えて(56%)いた。ここで言う「ビギナー」とは、自分たちが全体のマーケティング戦略にモバイルを統合された形…
2016年3月米eMarketer社は、2016年のインターネット広告への支出予測額を、米国の広告市場に関するリポートの中で公開した。リポートでは同支出が、対前年比15.4%増の688億2000万ドル(約7兆4000億円)に達すると予測している。
米ニールセンは、「Video On Demand」と題したレポートの冒頭で、「少なくとも『ジェネレーションX』よりも下の世代にとって、“テレビを見る(watching TV)”という行為は、これまでとはだいぶ違ったものになっている」と強調した。同社が世界61カ国で約3万人を対象に調査した結果、回答…
多くの企業がデジタルマーケティングを積極的に推進しているなか、紙(媒体)によるコミュニケーションのパフォーマンスは、以前に比べて大きく下がってきている。比較的高い年齢層に向けてのコミュニケーションならまだしも、マーケティング活動がターゲットとする顧客の年齢層が低くなるほど、紙を使う優先順位や重要度…
マーケターは、自分たちが行うマーケティング活動に対して、今まで以上に大きなROI(投資対効果)を出すことを求められている。その一方で、ROIを証明することが年々困難になっている。そんな課題がここ数年、特にデジタル領域を中心としたマーケティングの現場でよく語られている。
モバイルのインパクトは、ECだけではなく実店舗での購買活動にも如実に現れている。先月、米Deloitte Digitalが発表したレポートは、その傾向を強調していた。このレポートでは、合わせて9カ国で実施した調査結果をまとめている。「成熟市場」に位置づけた米国、カナダ、オーストラリア、ドイツ、オラ…
「今年は予算やリソースの動きを見る限り、あまり大きく動いていないように見えるが、実際には大きな変化が起こり始めている」――。先日、米ITSMA(ITサービスマーケティング協会)が発表した報告書は、B2Bマーケティングのトレンドを、こうまとめている。 「2016 Services Marketing…
米国で、ECサイトのモバイル対応が、“やっておいた方がいいもの”から“やらないと困るもの”へといよいよ変わってきた。米eMarketer社の調査によると、2017年には少なくとも1回はスマートフォンから購入行動をする14歳以上の消費者が、EC利用者全体の半数を上回る9500万人を超えるという。
米国では、マーケターのスキルとして、ソーシャルメディアが重要視されなくなっている。それだけではなく、マーケティング戦略におけるソーシャルメディアの位置付けまでが変わってきている。これまでソーシャルメディアは「消費者とのエンゲージメントを高める」ために、無くてはならないものとして考えられてきた。それ…
ビジネスの潮流や技術のトレンドが変わるにつれて、企業が人材を採用する際に重要視するスキルもまた変わってくる。去年まではホットで、あちこちの企業から引っ張りだこになるほどのスキルでも、1年が経過して全くといっていいほど求められなくなる例は珍しくない。
米国のモバイル広告市場規模が急速な成長を見せている。米eMarketerによると、2015年の米国のデジタル広告市場は約580億ドル(約6兆8000億円)。うちモバイル広告が約300億ドル(3兆5000億円)と、過半数(52.4%)を占めるようになった。ところがそのモバイル広告だが、ひょっとしたら…
2016年1月末、全米広告代理店協会が「透明性の基本理念(Transparency Guiding Principles of Conduct)」と題した文書を発表した。これは「広告代理店が行うメディア・プランニング、およびメディア・バイイング」、「広告代理店と媒体社間におけるビジネス関係」、そし…
2016年1月中旬に、米国でIAB(Interactive Advertising Bureau:インタラクティブ広告協議会)が発表した文書が、デジタルマーケティングの業界内で話題になっている。その文書とは「Data Segments & Techniques: A New Lexicon」。マー…
米国では、例えば人材の採用に当たって、事前にその人材のソーシャルメディア上の情報を確認するケースが、ここ数年増えている。これは2016年年明け早々にSociety for Human Resource Management(全米人材マネジメント協会)が発表した調査結果によって明らかになった。
消費者が日常的に扱うデバイスと接触するメディアが増加したことに伴い、企業のマーケティング活動がこれまでになく複雑になっている。以前は「オンライン上の顧客接点」といえば、企業のWebサイトと企業が発信するEメールを“PCで閲覧する”という前提に基づいて、顧客をセグメンテーションし、それぞれに合ったコ…
2015年末にFTC(米国連邦取引委員会)が公開した綱領では、ネイティブ広告を含む“一見広告に見えないフォーマットを持つ広告”の具体例を挙げ、広告であると明示する表記方法のガイドラインを示している。このガイドラインは、約2年前にIAB(Interactive Advertising Bureau:…
2015年は、デジタルマーケティングの領域でFTC(米国連邦取引委員会)が非常に活発に動いた一年だったといえるだろう。そのFTCが、年末も押し迫った12月22日にもう一つ大きな発表をした。その内容は「“ネイティブ”広告および一見広告に見えない広告」についてのものだ。年内最後の原稿として、この発表に…
ブラックフライデー(11月第4木曜日の「感謝祭」翌日の金曜日)、そしてサイバーマンデー(ブラックフライデー直後の月曜日)が終わり、12月後半に差し掛かかると、米国では年末商戦を総括する報道や調査のリリースが始まる。2015年の年末商戦はEC、そしてモバイルへのシフトが例年にも増して顕著だったが、E…
企業がソーシャルメディアをマーケティング活動に組み込んでいく際、自分の周囲にいる人の消費行動に影響を及ぼす「インフルエンサー」の存在が、非常に重要な意味を持っている。企業が伝えたい情報をインフルエンサーが拾い上げ、ソーシャルメディア上に広めてくれることで、施策のパフォーマンスが格段に変わってくるか…
企業がマーケティング活動をこれまで以上に進化させていくには、マーケティング部門とIT部門での緊密な連携が重要であるとよく言われる。特に近年は、使用するツールなどが大掛かりなものとなっており、導入や実装にあたっては、そこにIT部門が関与するケースが増えている。
米国の感謝祭(11月第4木曜日)翌日の金曜日はブラックフライデーと呼ばれ、全米規模でセールが始まる、いわば年末商戦の開始日にあたる。2015年は先週金曜日(11月27日)がブラックフライデーだった。既にこの日のEC市場の動きについて、ECの予測解析を手掛ける米Custora社が解説を発表している。