2017年から米国投資家たちは、「FAANG（ファングと読むのが一般的）」という造語をよく使うようになっている。これは米国株式市場における「主要テクノロジー銘柄」の略称で、Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Googleの頭文字を並べたものだ。
場合によってはAppleを除いて「FANG」としたり、Netflixの代わりにMicrosoftを加え「FAAMG」とするケースもある。特にテクノロジーの分野で米国経済を牽引してきたこれらの企業の株価は、景気のバロメーターとして注目されている。
そのFAANGが今や私たちの日常生活に不可欠な存在になっていることは、今さら語るまでもない。米国では、いわゆる「ミレニアル世代（1980年代から2000年代初頭に生まれた世代、「ジェネレーションY」とも呼ばれる）」や「Gen Z（「ジェネレーションZ」の略でミレニアル世代の次の世代に当たる）」の生活は、まさにFAANG抜きでは成り立たない。米Riddle & Bloom社が、2018年1月9日に発表した「The 2017 Riddle & Bloom Annual Census」というリポートで、その現状が見て取れる。
このリポートによれば、「ミレニアル世代とGen Zの94%はAndroidもしくはiOSのスマートフォンを持っており、その62%はこれらの端末に6時間以上接触している」という。ちなみに米comScore社による最新のデータによれば、「米国のスマートフォンユーザーがよく利用する上位10アプリのうち8つはFacebookもしくはGoogleが提供している」という（編集部注：同データはサイト内で個人情報の入力後に閲覧可能）。
さらに特徴的なのは、ミレニアル世代とGen Zの6割弱はケーブルテレビの契約をしていない。いわゆる「コードカッター」であり、主にNetflixを見ている（68%）。その他にはAmazon Prime（43%）とYouTube（52%）が上位に並んだが、これらを提供しているのはどちらもFAANGに含まれる企業である。
購買行動に関する部分を見ると、「約6割（57%）が店頭よりもオンラインでよく買い物をする」と回答している。だが一方では“リアルな体験”を非常に重視している面もある。
例えばこの世代の約半数は少なくとも年に1〜3回、ライブやコンサートに出掛けると回答している。そのチケット代も決して安くはない（チケット代について「50ドル以内」、「75ドル以内」の回答を合わせると約50%に上り、それ以上の金額もあるという）。
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