英Isobar（アイソバー）は、デジタル技術をマーケティングに活用したソリューションを企業に提供する、デジタルエージェンシーである。インターネットやモバイルなどを駆使して、企業のブランド構築を手助けする。
Isobarは2013年3月の電通による英Aegis Groupの買収（とDentsu Aegis Network社の設立）によって電通グループの一員となった。これに伴い、日本ではアイソバー・ジャパンを電通グループに統合。電通iXとアイソバー・ジャパンは2016年1月1日付で合併し、電通アイソバーに改称した。英IsobarでGlobal CEOを務めるJean Lin氏と電通アイソバーの得丸英俊代表取締役社長CEOに、日本での今後の展開を聞いた。
2016年1月に新たなスタートを切った、電通アイソバーに期待することは何か。
Lin氏 日本の市場を見る機会が増えて、日本にはデジタルマーケティングを革新できる技術とイノベーションがあることを理解しました。
電通アイソバーは、日本発のまだ知られていないイノベーションをグローバルに発信していくこと、それから日本で活躍したいグローバルの企業を手助けすることをIsobarのネットワークを使って進めようとしています。
日本企業が持つ技術で注目しているものに、データを活用／分析する能力があります。例えば電通グループのSIベンダー電通国際情報サービス（ISID）は、データによって導かれた技術でマーケティング活動をサポートするという、興味深いビジネスを展開しています。
日本は米国と比べてデジタルマーケティングへの取り組みが遅れているとされている。日本の現状をどう見ているか。
Lin氏 広告市場が成熟している日本で、企業がデジタルマーケティングにかけられる予算は広告支出に比べてまだ小さいでしょう。しかしデジタルマーケティングは変化の激しい分野であり、新たな進化も始まっています。
例えばAPAC（アジア太平洋）地域では現在、モバイルが急速に浸透しており、デジタルマーケティングの構造を変えつつあります。この市場で日本企業は、例えばインフラを作ったり、技術的な貢献を図ったりする役割を果たすことで、大きなチャンスを得られるでしょう。
今後、日本企業の成長を先導するのは海外への進出でしょう。そのためには、デジタルマーケティグとそのプラットフォームが特に重要になります。日本企業が海外に飛び出して行く際には、電通アイソバーが手助けできるはずです。
Isobarがマーケティングにデジタル技術を生かしてきた例として、どのようなものがあるか。
Lin氏 自動車業界での活用が良い例でしょう。
一つはVR（バーチャルリアリティ、仮想現実）を活用した例です。タイのバンコクで開催した自動車ショーで、米ゼネラル・モーターズ（GM）がVRで運転を仮想体験できるデモンストレーションを展示しました。
その場にいながら、あたかもコロラドやニュージーランドで運転しているような経験ができます。この運転体験は、自動車ショーだけでなく販売店舗にも展開できるでしょう。