運用負荷を下げる統合管理機能
最近のL3スイッチは、ネットワークを一元管理できる統合管理機能を搭載している(図7)。統合管理機能とは、コア層の1台のスイッチで、配下の複数のスイッチを一元管理できる機能を指す。「ネットワークコストが高止まりしてしまう要因の1つが、運用管理コスト。運用負荷を軽減するために、スイッチを一元管理できるようにした」(日立金属情報デバイス事業部事業企画部マーケティンググループの高橋 謙(たかはし けん)氏)という。システムが増大するにつれてネットワーク機器の数が増え、それに比例して指数関数的に増える運用負荷と管理コストの増大が、長年システム担当者の悩みの種だった。
日立金属は、同社のLANスイッチ製品APRESIA(アプレシア)シリーズに搭載した「Virtual BoxCore(VB)」で、最大32台のスイッチをマスターのスイッチ1台から管理できるようにした。この機能を使えば、マスターのスイッチ1台にログインして設定変更すれば、VBを組んでいるほかのスイッチにも自動で設定が反映される。「1台1台を個別に設定する必要はない」(同社の高橋氏)。
アライドテレシスも、「Allied-Telesis Management Framework(AMF)」というプロトコルを使ってスイッチを一元管理する機能をスイッチに持たせている。「スイッチのソフトウエアを一括でアップグレードしたり、故障で機器を交換したときに、自動的に設定を引き継いだりといった機能を備える」(アライドテレシスの西氏)という。シスコシステムズの「Cisco Catalyst Instant Access(IA)」も同様の機能を持ち、ディストリビューション層とアクセス層のスイッチを1台のように管理・設定できる。