日本で公衆Wi-Fi(無線LAN)サービスの整備が活気づいている。オリンピックが東京で開催される2020年に向けて官民の投資は拡大し、一般企業や地方自治体も次々とサービス提供に乗り出した。この状況を歓迎するのは、Wi-Fi設備を狙うサイバー犯罪者も同じかもしれない。実害は不明だが、攻撃に屈したWi-Fiサービスの存在も報告されている。整備に関わる企業や団体が増えた今こそ、攻撃を想定したサービス作りにも目を向けるべきだ。利用者が集う「ITのオアシス」をどう守るか。先行者の経験から、強固なWi-Fiを築くノウハウを紹介する。