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安全なWi-Fiサービスの作り方
日本で公衆Wi-Fi(無線LAN)サービスの整備が活気づいている。オリンピックが東京で開催される2020年に向けて官民の投資は拡大し、一般企業や地方自治体も次々とサービス提供に乗り出した。この状況を歓迎するのは、Wi-Fi設備を狙うサイバー犯罪者も同じかもしれない。実害は不明だが、攻撃に屈したWi-Fiサービスの存在も報告されている。整備に関わる企業や団体が増えた今こそ、攻撃を想定したサービス作りにも目を向けるべきだ。利用者が集う「ITのオアシス」をどう守るか。先行者の経験から、強固なWi-Fiを築くノウハウを紹介する。
目次
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[Part4 利用者追跡を可能に]Wi-Fiの使い勝手との折り合いのつけ方、サービスの横連携が鍵
無料Wi-Fiサービスにつきものの「利用開始手続き」。その役割を巡り、Wi-Fiサービスの提供者の間で2つの取り組みが交錯している。個人情報の入力を省いて、簡単に利用できるようにするサービスが登場する一方で、個人の特定につながる情報収集を維持、もしくは強化すべきだという意見も根強くある。
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[Part3 通信秘匿性を高める]Wi-Fiサービスの最善解はEAP認証、アプリやVPNも活用
公衆Wi-Fiサービスの提供者が、無線通信の秘匿性を高める取り組みを強化している。暗号化されていない通信のSSIDを縮小し、暗号化した通信のSSIDはより高度な方式を増やすなど、SSIDの「世代交代」を進めているのだ。
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[Part2 サイバー攻撃に耐える]通信事業者のノウハウをWi-Fiに活用、監視の強化も必要に
ホテルのWi-Fi設備にマルウエアを潜伏させたとされるDarkhotel。では、不特定多数が利用する通信事業者のサービスが攻撃されて実害を出す可能性はあるのだろうか─。
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[Part1 総論]そのWi-Fiは利用者を守れるか、サービスを強固にする3つのポイント
無料サービスを中心に、公衆Wi-Fi(無線LAN)サービスを提供する一般企業や団体が増えている。訪日外国人の観光需要などもあり、利用者は概ね順調に増加中だ。その陰で、セキュリティへの不安を印象付ける事件が起こっている。Wi-Fi設備を狙ったサイバー攻撃である。