クラウドやモバイル、ビッグデータ分析やモダナイゼーションなど、ユーザー企業は日々にIT活用に取り組んでいる。コスト削減だけでなく、顧客満足度の向上や売り上げ貢献など、ITを駆使する最前線はヒントが満載だ。リアルなケーススタディにノウハウを学ぼう。
ケーススタディに学ぶ、IT活用最前線
目次
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[9]ゲオホールディングス--1400店舗の効率化、iPadとクラウドで推進
全国への「機動的な店舗展開」には、健全な店舗運営や営業状態の正確な把握が欠かせない。その足かせとなる二つの課題を同社は「タブレットとクラウド」で解消した。監査効率は3割向上、組織内の情報伝達や情報共有効率も大幅に高めた。
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[8]三菱ケミカルホールディングス--日米欧で社内ITインフラを統一
プライベートクラウドを2015年4月から順次運用する。これまで日本、米国、欧州で異なっていたクラウドの機能やサービスレベルを標準化。世界約450社のグループ企業が同一サービスを使えるようにする。さらに仮想サーバーのグループ内価格を約3分の1に引き下げた。
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[7]旭硝子--ホスト基幹系をクラウドへ、20%コスト削減
ホストで稼働中の基幹システムをAWS(アマゾン・ウェブ・サービス)に移行中。“失敗予算”を用意するなど万全の態勢で、同社初の取り組みに挑む。クラウドの活用法に工夫を重ね、インフラコストを20%以上削減。PaaSを活用したシステム開発にも取り組む。
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[6]りそなホールディングス--情報系をオープン化、移行資産を半減
りそなホールディングス(HD)は2014年11月、情報系システムをオープン化し稼働させた。発注者と受注者のトップ層が1枚岩となって事前検討に1年間を費やし、移行方針を決定。旧システムの資産を棚卸しして半減させ、難局に苦しみながらもプロジェクトを完遂した。
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[5]日本旅行--修学旅行を丸ごとサポート、15%の受注増
日本旅行は修学旅行を一元的に管理できるWebシステムを開発した。営業担当者が学校から寄せられる要望を次々と盛り込んだ。安全管理機能などが好評で、学校向け旅行の受注は前年比15%増。システムを発展させ、ビジネスモデルの転換も視野に入れる。
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[4]東邦銀行--コンピュータが遺産相続の相談員
福島県を基盤とする地方銀行、東邦銀行は2014年11月、県外避難者支援をきっかけとして、相続手続きの相談にコンピュータが24時間365日応える自動対話サービスを開始。行員の負担軽減にもつなげた。
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[3]公文教育研究会--世界427万人のデータを分析
2014年8月、世界427万人の生徒情報を収集・分析する基幹システムを稼働させた。2015年度中に海外全ての拠点で、2016年度に日本でも動かす。これまで地域本社ごとに管理していた教室や生徒に関するデータを、日本本社に集約して分析。国内外で生徒の増加を図る。
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[2]損害保険ジャパン日本興亜---4万5000人月のシステム統合、7度のリハーサルで万難排す
2014年9月1日に発足した損害保険ジャパン日本興亜。国内最大規模の損保を支える情報システムは、総工数4万5000人月をかけて統合、構築したものだ。類いまれな巨大プロジェクトの全貌を追う。
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[1]クボタ---ビッグデータで“うまいコメ”作り、農機需要つなぎ留めにIT駆使
農機大手のクボタは2014年6月から営農支援サービス「KSAS」を始めた。農機のセンサーから得られる“ビッグデータ”を分析し、コメ農家の経営改善に生かす。国内農家をITで支援し、農機需要をつなぎ留めようという前例のないプロジェクト。農機開発部門とIT部門が共同でデータ可視化に取り組み、新サービス開…