物理サーバーに、仮想サーバーやクラウド環境を組み合わせてシステムを構築する企業が増えつつある。これまで、混在するインフラ環境では個別の運用監視ツールが必要だったが、仮想化ソフトやクラウドサービスに対応する統合運用監視ツールが増加。混在するインフラを一元管理する環境が整いつつある。
「いま、企業システムのインフラはこれまでの物理環境に加えて、仮想環境とクラウド環境が混在しつつあり、運用担当者の作業負荷が増大している」。日立製作所の加藤恵理氏(統合PF開発本部 ITマネジメントソリューション開発部 主任技師)は、最近の運用現場の状況をこう説明する。
運用担当者の作業負担が増大する理由は、環境の違いに依存した監視ポイントが増えたからだ(図1)。仮想化ソフトによって、リソースの配分やシステム構成を柔軟に変更できるようになった。だが、柔軟であることはリソースの配分やシステム構成が常に変化することを意味する。最新の状態をリアルタイムに把握する必要があり、「リソースの割り当て状況の監視」「仮想環境のシステム構成の監視」が求められる。サーバー1台の障害が多くの仮想サーバーの障害につながるため、これまで以上に「障害の事前検知」の重要性が高まっている。
クラウドサービスでも、リソース配分やシステム構成を柔軟に変更できる。現時点のリソース配分やシステム構成を把握するため、「新規インスタンスの検知」や「クラウドサービスの監視」が不可欠。また使った分だけが課金されるので、「課金情報の監視」でコストの無駄を日々チェックする必要がある。